フリーランスエンジニアの平均年収は600万?手取り額は?年収2000万稼ぐには

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フリーランスエンジニアは正社員エンジニアより年収が高く、実力のある人ならフリーランスになったほうが収入アップしやすいのが事実。

しかし、フリーランスエンジニアになったからと言って全員が必ず高収入になれるとは限りません。

そこで今回は、フリーランスエンジニアの平均年収&手取り額を徹底比較!

あわせて、フリーランスエンジニアが年収2,000万円に到達するポイントなども解説します。

フリーランスエンジニアの平均年収は600万より高い

フリーランスエンジニアが実際にどのくらい年収を得ているのか、正社員エンジニアとの違いも含めてご紹介します。

フリーランスエンジニアの平均年収は700~900万円

フリーランスエンジニアの平均年収を知るための参考に、エンジニア向けエージェントのレバテックフリーランスから職種別の平均年収をチェックします。

職種 平均年収
インフラエンジニア 804万円
フロントエンドエンジニア 864万円
ネットワークエンジニア 792万円
プロジェクトマネージャー(PM) 924万円
PMO(プロジェクトマネジメントオフィス) 888万円
テストエンジニア 696万円

参照:レバテックフリーランス『フリーランスエンジニアの年収や月単価の平均は?収入アップのコツも紹介』

最も年収の低いテストエンジニアでも700万円近く、プロジェクトマネージャーに至っては900万円を超えています。

案件の単価にもよりますが、専門性の高いエンジニアほど高年収になる傾向です。

高収入の職種はエンジニアとしての経験も必要となるため、実務経験が豊富でスキルレベルの高い人ほど、フリーランスエンジニアとして活躍しやすいといえるでしょう。

正社員エンジニアの平均年収は550~600万円ほど

エンジニアは正社員として企業に勤める方も多いため、比較のために平均年収をご紹介します。

厚生労働省の令和4年賃金構造基本統計調査によると、IT系エンジニアの平均年収は次の通りです。

職種 平均年収(月収+賞与)
システムコンサルタント・設計者 660万4,000円
ソフトウェア作成者 550万2,200円
その他の情報処理・通信技術者 534万6,100円

参照:e-Stat『令和4年賃金構造基本統計調査』

エンジニアの職種を細かく分類していませんが、上流・下流工程で100万円以上の年収差が出ています。

しかし、上流工程担当のシステムコンサルタント・設計者でも、フリーランスのテストエンジニアに年収で及びません。

正社員として働く方の場合、福利厚生や仕事が安定している反面、収入面ではフリーランスエンジニアよりも少ないという結果でした。

年代別のフリーランスエンジニアの平均年収

フリーランスエンジニアの平均年収について、年代別の金額も解説します。

平成28年のデータですが、経済産業省のIT人材に関する各国比較調査結果報告書では、次の結果が出ています。

フリーランスエンジニア 年収

参照:経済産業省『「IT人材に関する各国比較調査結果報告書」P42 各国IT人材の平均年収と年代の関係(国別・年代別の年収分布①)』

平均年収は20代が413万円、50代が最も高い約754万円という結果です。

年代が上がるとともに平均年収とボリュームゾーンも上がっており、50代では年収2,000万円を超える人も現れます。

経験年数も重要ですが、高いマネジメントスキルを持つ人材ほど、高年収を得やすくなると考えてよいでしょう。

【年収別】フリーランスエンジニアの手取り額

フリーランスエンジニアの手取り額は、年収によって課税対象所得や保険料などの影響を受けます。年収によって手取り額がどのくらいになるのか解説します。

年収500万円の手取り額は約417万円

フリーランスエンジニアの年収を500万円とした場合、手取り額は約417万円になります。

年収500万円のうち3割を経費とみなしたうえで、基礎控除48万円、青色申告特別控除65万円を差し引くと課税所得金額は237万円です。

所得税は所得の10%から9万7,500円を控除した13万9,500円、復興特別所得税が約2,900円、住民税が24万2,000円、国民健康保険が25万1,440円、国民年金が19万3,320円で計算します。

500万円から税金や保険料をすべてひくと、手取り額は約417万円です。

ただし、経費を上げて課税対象所得の195万円ぎりぎりにすれば、所得税が5%に引き下げられます。

税金や保険料がその分安くなるため、インボイス制度も含めて節税対策を検討しましょう。

年収800万円の手取り額は約633万円

年収800万円のフリーランスエンジニアの場合、手取り額は約633万円です。年収の3割を経費として、各種控除を利用すると所得金額は447万円になります。

この場合、所得税は20%で控除が42万7,500円なので46万6,500円、復興特別所得税が約9,800円、住民税が45万2,000円、国民健康保険が46万3,540円、国民年金が19万3,320円です。

加えて、個人事業税7万8,500円も課税され、手取り額は約633万円となります。800万円からは税金で引かれる額が非常に大きくなるため、税理士にも相談して節税対策を検討しましょう。

年収1,000万円の手取り額は約770万円

年収1,000万円のフリーランスエンジニアの場合、手取り額は約770万円です。年収の3割を経費、各種控除を利用して課税所得対象額は587万円になります。

課税所得対象額から20%、控除額の42万7,500円を差し引いて所得税は74万6,500円、復興特別所得税は約1万5,700円、住民税が59万2,000円、国民健康保険が60万4,940円、国民年金が19万3,320円です。

さらに、個人事業税で14万8,500円がかかり、手取り額は約770万円です。

年収1,000万円を超えた場合、翌々年から消費税の納税義務も発生します。一般的に年収1,000万円は法人化の基準ともされているため、収入に応じて事業形態の変更も考えましょう。

年収2,000万円の手取り額は約1,428万円

年収2,000万円のフリーランスエンジニアの場合、手取り額は約1428万円です。収入の3割を経費として、各種控除を利用すると課税所得対象額は1,287万円です。

所得税は課税所得対象額の33%、そこから控除額の153万6,000円を差し引いて271万1,100円、復興特別所得税は5万6,933円、住民税が129万2,000円、国民健康保険が82万円、国民年金が19万3,320となります。

そして、個人事業税の64万3,500円も加えると、手取り額は約1428万円になります。収入の3分の1近くが税金で引かれるため、節税対策をしなければ大きな損失です。

法人税は税率が23.2%ですが、経理処理が面倒で税理士に依頼することになると考えられます。そのため、個人事業主と法人化のどちらが得になるか、慎重に検討しましょう。

フリーランスエンジニアは年収2000万円に到達できるのか?

フリーランスエンジニアの中には、実際に年収2,000万円に到達している人もいます。

では年収2,000万円の壁はどれほど大変なのか、現実的に届く年収なのかを解説します。

年収2,000万円以上は全体の1.5%

フリーランス全体の動向を調査しているフリーランス白書によると、2019年の資料ではIT・エンジニアの年収分布も公表されています。

フリーランスエンジニア 年収

参照:フリーランス協会『「フリーランス白書2019」P10』

IT・エンジニア系のフリーランスでは、年収2,000万円を超える人が全体の1.5%となっています。

全体の1.5%と聞くと非常に厳しい数字に感じますが、年収1,000万円を超える人も多く、決して届かない年収とは言い切れません。

他の業種に比べると現実的

フリーランスの職種別年収で見ると、ITエンジニアがどれくらいの年収かわかります。年収1,000万円以上の方の割合を一覧にします。

業種 割合(年収1,000万円以上)
IT・エンジニア系 10.6%
ビジネス系 18.3%
文筆系 4.2%
コンサルタント・カウンセラー系 12.6%
職人・アーティスト系 6%
専門・士業系 26%
接客・作業系 3.7%
その他 13.6%

参照:フリーランス協会『「フリーランス白書2019」P10』

マネジメント職が主なビジネス系、国家資格の士業系の年収は、取引先が法人であることも影響して高めです。一方で、IT・エンジニア系の年収も低くはありません。

年収1,000万円以上のフリーランスエンジニアは10人に1人の割合ですから、現実的といえるでしょう。

ただし、年収2,000万円を超えるには同等な努力も必要ですから、常に学び続ける姿勢は欠かせません。

独自性がなければ稼げない

年収2,000万円のフリーランスエンジニアになるには、自分だけの独自性を持つことが大事です。

エンジニアなら誰もが扱えるスキルをベースに、特定分野の専門知識や希少性の高いスキルを持つことで差別化を図りましょう。

ビジネスや士業の年収が高いことからもわかりますが、法務やマーケティング、医療などの専門知識は他社との差別化になります。

加えて、単価の高い分野の知識があれば、高単価の案件も獲得しやすくなるでしょう。

フリーランスエンジニアとして、本気で年収2,000万円を目指すなら、自分だけの個性で他者と差をつける戦略を立てることです。

フリーランスエンジニアが収入アップする5つのポイント

フリーランスエンジニアが収入アップするために、どんなことを意識すべきかポイントを5つご紹介します。

営業スキルを身に付ける

フリーランスエンジニアにとって、収入アップは高単価の案件獲得を意味します。しかし、待っているだけで案件が舞い込んでくるのは、一握りの有名なエンジニアだけです。

そのため、フリーランスとして活躍するには、良いクライアントとつながるための営業活動が必要です。

何件かに断られても、諦めずに営業を続けるメンタルも求められます。

また、契約交渉の段階になったら、報酬もクライアントとの相談で決定するケースがあります。

交渉の場面では、クライアントの予算とプロジェクトの相場、必要なスキル、納期などを総合的に考慮し、適切な価格を提示しましょう。

高い金額をいきなり提示しても、クライアントとの信頼関係がなければ契約は成り立ちません。自分とクライアントの双方が合意できる金額を交渉し、状況に応じた交渉で単価を上げていくことが大切です。

クライアントの信頼を高める

フリーランスが仕事を獲得するには、幅広い人脈と信頼関係が重要です。フリーランスとして活躍している方々も、人脈を活用して案件を獲得しているケースが多いからです。

クライアントの立場から考えた場合も、実績や人柄、スキルの不明確なエンジニアに依頼するより、これまでの実績と信頼関係のあるエンジニアを優先するのは自然な流れといえます。

案件を継続していくことで報酬が増えるケースも多いため、収入アップを考えるならクライアントの信頼を裏切らないことが大切です。

経費や控除も利用して手取り額を増やす

フリーランスエンジニアは、仕事に関係する出費を経費として計上でき、課税対象の所得を低く抑えられます。経費に計上できる一例は次の通りです。

  • 事務所の家賃
  • 水道光熱費の一部
  • 通信費
  • パソコンや機器の購入費用
  • 交通費(公共交通機関の利用料金やガソリン代など)
  • 交際費
  • 飲食代

他にも、青色申告特別控除や減価償却費、国民年金基金、小規模企業共済などの控除も利用できます。経費と控除で課税所得を抑えれば、住民税や保険料も低くなるため、可処分所得が増加します。

フリーランスにとって節税対策は重要ですから、税理士にも相談しましょう。

スキルアップして上流工程を担当する

フリーランスエンジニアの案件は、上流工程になるほど高単価になる傾向があります。

上流工程のエンジニアは顧客へのヒアリングを行い、要件定義や設定、プロジェクトのマネジメントなどを行う役割があります。

エンジニアとしてのスキルだけでなく、チームマネジメントスキルと高いコミュニケーション能力、顧客との交渉能力も求められるため、多くの経験が必要な仕事です。

多くの下流工程を担当し、プロジェクトの流れを理解してようやく任される案件です。

様々な案件を経験し、スキルアップして上流工程の案件獲得を目指しましょう。

需要のあるジャンルを狙う

年収を向上するには、高単価で需要のあるジャンルを狙うこともポイントです。どれほど優秀なエンジニアであっても、需要がなく、単価の安い案件ばかりを請け負えば収入は上がりません。

将来性があり、今後需要が予測されるジャンルのスキルと知識を磨き、案件を狙っていくことで高収入につながります。

例えば、クラウドサービスやAI技術、利便性を高めるITインフラなどの分野は人気が高いです。

自分の得意分野を把握したうえで、需要の高いジャンルの案件を積極的に狙いましょう。

フリーランスエンジニアの年収に関する疑問・質問

フリーランスエンジニアを目指している方、なりたての方が抱きやすい疑問と質問をご紹介します。

実務未経験からフリーランスエンジニアになっても稼げるのか?

実務経験なしでも、フリーランスエンジニアを名乗ることは可能です。

ただし、実務未経験者はアピールできる仕事やプロジェクト経験もないため、チームで1つのプロダクトを開発するエンジニアを任せるにはリスクが高いです。

どの程度の知識とスキルがあるかも伝えにくくなるため、最初は企業でエンジニアとして働くことをおすすめします。

フリーランスエンジニアなら高年収を本当に目指しやすい?

フリーランスエンジニアは高年収になる傾向はありますが、前提として十分なスキルと営業努力は必要です。

例えば、実務経験1年ほどでフリーランスエンジニアになったとしても、スキル習熟度の観点から低単価の案件中心になるでしょう。

また、よほど努力しなければ人脈の活用も難しく、案件獲得までの道のりが遠くなります。高年収という条件だけで、フリーランスエンジニアになるのはおすすめできません。

フリーランスから法人に移行する年収の目安は?

フリーランスエンジニアが法人化する目安は、一般的に年収1,000万円以上とされています。

その理由は、所得が900万円を超えると、税率が法人税率を超えてしまうためです。

ただし、年収が1,000万円でも経費や各種所得控除を差し引いた結果、所得額が900万円未満なら法人化すると損になります。

経費や所得控除は個人差があるため、あくまで年収は目安として考え、所得額をベースに法人化を検討しましょう。

まとめ:トレンドを掴んで高年収を目指そう

フリーランスエンジニアの年収について、平均年収や年代別、手取り額などを解説しました。

フリーランスエンジニアの人材が多くなる一方、IoTやAI、AWSなどの分野ではエンジニア需要は加速しています。

技術の進歩に伴い、エンジニアも淘汰される時代に入っているため、第一線で活躍するにはトレンドを掴むことが重要です。

どのエンジニアでもできる仕事ではなく、自分の得意ジャンルをいち早く見つけ、独自性や希少性をアピールしましょう。

フリーランスエンジニアは年収が高い傾向にありますから、努力次第で年収1,000万円以上も目指せます。最新情報を学び続け、時代に乗り遅れないことが大切です。


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参考サイト
厚生労働省
内閣府
ハローワーク
職業情報提供サイト
日本経済連合会
転職コンサルタント
中谷 充宏
梅田 幸子
伊藤 真哉
上田 晶美
ケニー・奥谷