外資系企業には”クビ制度”があるのか?簡単にクビになるって本当!?

外資クビ外資系企業への転職は、キャリアアップや収入アップが期待できる反面、日系企業とは異なりすぐにクビになってしまうリスクがあるのでは?という不安もあります。

「外資系はそうらしい…」との噂レベルの情報として捉えているかもしれませんが、実際に外資系企業での突然のクビは珍しいことではありません。

これから外資系への転職を希望している人にとって「なぜ外資系企業は日系企業よりもクビのリスクが高いのか?」や「どんな人がクビになりやすいのか?」などは心構えとして知っておきたい情報です。

ここでは上記の疑問に加え、クビにならないためのポイント、クビを宣告されてしまったときの身の振り方など、外資系の解雇にまつわる情報について詳しく解説していきたいと思います。

外資系企業は本当にクビ制度があるのか?

確かに外資系で急なクビは珍しいことではありませんが、だからといって外資系企業に“クビ制度”があるわけではありません。

そもそも、外資系企業と日系企業では雇用に対する考え方が全く異なるため、日系企業の価値観を持ったまま外資系の企業で働き始めると、違いに驚くことは少なくないでしょう。

外資系と日系企業で全く違う「クビ」の考え方

外資クビ外資系、特にアメリカの企業であれば“Employment at will”という考え方に基づいた雇用制度となっている場合が多く、日本にある数多くの外資系企業でもこの考え方が適用されています。

“Employment at will”とは、「随時雇用・随時解雇」の意味であり、「企業側が採用時に提示した契約(職務内容)を遂行できていない場合は解雇することが可能」ということです。

雇用は会社と労働者の対等な契約の一つであるため、会社が随時雇用や解雇を行うことができる一方で従業員側も他に条件の良い求人があればすぐに転職することが可能です。

一方日系企業では一昔前まで終身雇用の考え方が一般的で、正規雇用であればよほどのことがない限りクビ・リストラに遭うことはありませんでした。

雇用というものの捉え方の違いがあるため、日系企業だとあまり行われない「クビ」という形での雇用契約終了が外資系では頻繁に行われるのです。

給与制度の違いも外資系のクビの多さに関係する

また、外資系企業と日系企業の違いとして雇用制度の考え方以外にも給与制度の違いがあります。

外資 日系 給与制度日本では年功序列制度を前提に年齢や経験を重視した「職能給制度」となっていますが、外資系企業では年齢や学歴はあまり関係なく能力に応じた「職務給制度」を採用しています。

職務給制度では能力に応じて担当する職務内容が決まるため「この職務内容であれば年俸○○万円」と言ったように、年齢ではなく携わっている業務の内容によって給与が決まります

企業と労働者は対等な契約を結んでいるため、採用時に提示した職務内容で結果を残せない場合は契約不履行となる場合があり、結果的に解雇に繋がってしまいます。

成果主義・実力主義である外資系企業ならではの特徴と言えるでしょう。

このような雇用制度・給与制度の違いから日系企業よりも外資系企業の方がクビになりやすい傾向にあるため、「外資系はすぐクビになる」という認識を持たれがちなのです。

しかし、外資系企業とは言え日本に存在している企業は日本の労働基準法を守らなければいけないため”解雇の日の30日前に予告”をする必要があります。

実際には“即日解雇”という訳ではなく、いわゆる肩たたきをされ合意のうえでの自己都合退職に持ち込まれるケースとなることが多いのです。

外資系企業のクビの実態

  • 日系企業と外資系企業では雇用と給与の制度が違う
  • 日系企業に比べ外資系は確かに解雇されやすい
  • 外資系でも所在地が日本であれば日本の労働基準法を守る必要がある
  • 即日解雇は法律違反になるので行えない
  • 外資系は「退職勧奨」で退職ボーナスが払われる場合も
  • 貢献度などによっては数百万以上の割増手当をもらって退職できる

まとめると、「外資系は日系企業と比べてパフォーマンス次第ではクビになりやすいが、場合によっては日系企業よりも退職後のケアをしてくれる」ということがわかります。

外資系クビの実態

Twitterの口コミを見ても、会社によって対応方法は異なるようですが、日本の労働基準法を守りながらもクビになることは事実としてあるようです。

外資系でクビ対象になる人

ここまでお読みいただいた時点で、「仕事の成果を出せない人がクビになりやすい」ということに薄々気づかれたのではないでしょうか。しかし、もちろん解雇の理由はそれだけではありません。

仕事のパフォーマンスという個人に寄った理由以外でも、「業績悪化」「日本市場からの撤退」「部門廃止・解散」など、会社都合の理由でもクビになってしまうことがあります。

こうした様々な理由の中でも、クビの対象となりやすい人の特徴を挙げていきたいと思います。

外資系企業でクビになりやすい人

  • 成果を出せていない人・見込みのない人
  • 外資系企業は成果主義・実力主義なので、給料に見合った成果を出していない人やキャリアアップ(出世)する意識と人事評価の低い人は一番クビになりやすい対象です。

  • 社内で孤立している人
  • 外資系企業は日系企業以上にチームワークが大事。特に上司との関係は重要視されます。社内で孤立してしまっている人はチームワークを乱す人材だと判断されクビの対象になることも。

  • 行動力のない人
  • 実力・成果主義を恐れるあまり保守的になってしまっている人、失敗を嫌がるあまり積極的に意見を出すことができない人や、行動力・実行力に欠ける人もクビの対象とされる場合があります。

外資系企業の人事評価は非常にシビアなので、バリバリ働き昇進するか、クビ対象として肩たたきをされてしまうのかという状況になりやすいのです。

外資系企業でクビにならないためのポイント

外資 クビ 回避
では、外資系企業でクビにならないためにできること、心掛けておくことにはどのようなことがあるのでしょうか?

常に仕事に対する向上心を持って働く

仕事で成果を出し続けることができればベストですが、現実問題として難しいことです。常に成果を出せなくとも向上心を持ち仕事に取り組む姿勢、任された職務に関する専門性を高める努力を見せていくことが大切です。

社内での付き合いを大切にする

仕事で結果を残せないときがあっても、社内人脈を築き上げていることはプラスになります。

直属の上司と良い関係性を保つことはもちろんのこと、直属の上司以外の幹部や上層部とも日頃から親しくしておくことが大切です。
また、同僚と円滑にコミュニケーションを取ることも心がけましょう。

周りからの評判が悪い人、孤立している人は会社からいなくなっても問題のない人として扱われるため、社内の雰囲気を良くしてくれる人気者はクビになりにくい傾向にあります。

万が一、外資系で”クビ”宣告をされたら…

外資系で”クビ”宣告自分では頑張っていたつもりでも突然”クビ宣告”をされたとしたら、まずは冷静に受け止め今後どうしていくべきかを考えましょう。

考えようによっては「クビ宣告」は「それ以上のキャリアアップは見込めない」というお知らせでもあります。状況を受け入れ、今より自分のことを高く評価してくれる会社を探すいい機会だと思って前向きに転職活動をしましょう。

外資系企業はクビを恐れながら働くのではなく、キャリアアップのための転職を前提としたチャレンジとして捉えてみることが大切です。

そもそも外資系企業は雇用の流動性が高く外資系企業間での転職は日系企業に比べ難しいことではありません。

今の会社が合わなかっただけで他の企業では活躍出来る可能性が大いにあります。外資系企業で働いた経験はきっと次に活かすことができます。

クビ宣告をされてしまったら転職情報・求人をチェックし気持ちを切り替えましょう。

外資系企業への転職には転職活動をサポートしてくれる転職エージェントの活用が有効的です。

ビズリーチ」や「JACリクルートメント」、「リクルートエージェント」など外資系転職に強みを持つエージェントもあるので相談してみてはいかがでしょうか。

【まとめ】経験は無駄にならない

いかがでしたでしょうか?外資系企業は日系企業とは異なり、雇用の流動性が高く人事評価がシビアな環境であることから簡単にクビを切られやすいことが分かっていただけたかと思います。外資クビ

しかし、実際にはクビを切られると言うよりは、このまま留まるよりもキャリアアップを目指し自己都合退職を選ぶ人が多いのです。

雇用の流動性が高いことは社内の活性化に繋がり比較的短い期間でスキルアップを叶えられるため、他の会社でも活躍出来る可能性が広がります。

クビを恐れるのではなく、チャレンジする気持ちで外資系企業に飛び込んでみてはいかがでしょうか?キャリアの幅がグッと広がるかもしれません。


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参考サイト
厚生労働省
内閣府
ハローワーク
職業情報提供サイト
日本経済連合会
転職コンサルタント
中谷 充宏
梅田 幸子
伊藤 真哉
上田 晶美
ケニー・奥谷