コンサルタントは高収入の職業の一つですが、実際にはどのくらいの給料がもらえているのか?!気になる方も多いでしょう。
本記事では、外資系コンサル企業の年収TOP5をランキングで紹介します。
外資系コンサルで働くメリット・デメリット、日系との違いなども解説しますから、転職を検討中の方はぜひ参考にしてください。
まずは、外資系コンサルの平均年収ランキングを紹介します。
外資系コンサルは世界的な大企業と取引する機会も多く、平均年収は高めです。
企業名 | 平均年収 | |
---|---|---|
1位 | マッキンゼー・アンド・カンパニー | 890~1,565万円 |
2位 | ボストン・コンサルティング・グループ(BCG) | 870~1,200万円 |
3位 | ベイン・アンド・カンパニー | 840~1,100万円 |
4位 | アクセンチュア | 800~1,100万円 |
5位 | ローランド・ベルガー | 780~1,000万円 |
外資系コンサル業界では、マネージャー以上になると大幅に年収が上がります。
マネージャーなら5,000万円以上、パートナーやプリンシパルなら年収1億円を超える例もあるため、高年収を目指すなら外資系コンサルを目指すことをおすすめします。
とはいえ、外資系にはインセンティブがあるため年収には幅があることをおさえておきましょう。
外資系コンサルティングファームの主な種類を5つご紹介します。
総合系はクライアントに対し、幅広いコンサルティングを行うタイプです。
経営戦略の立案、組織改革のアドバイス、システムの開発・運用・保守などにも対応します。
クライアントの課題を一手に引き受ける特徴があり、高い課題解決力と対応能力が必要なコンサルティングファームです。
日本のBIG4と呼ばれる大手コンサルティングファームも総合系で、大規模な企業が多い傾向があります。
戦略系は主に経営戦略の立案とアドバイス、実行のサポート、新規事業・プロジェクトの将来予想や道筋を立てるのが役割です。
主に企業の経営層と関わることになり、大企業のトップと関わることも多いです。
経営に関する専門知識が必要となるため、他のコンサルと比べても難易度が高いとされています。
会計・財務アドバイザリー系は、会計・財務・税務分野に特化したタイプです。
お金に関する専門知識が必要とされ、所属するのは公認会計士や税理士などの有資格者が大半です。
コンサルティングファームによっては、M&Aや企業再生などを専門で行うチーム、不正会計調査、会社所有財産の売買譲渡手続き支援などを行っているところもあります。
IT系は企業のIT戦略、組織課題をICTで解決するためのアドバイス、システムの開発・運用・保守などを専門的に行うコンサルティングファームです。
広義には業務用ソフトウェアの販売を行う企業も含まれ、IT系は種類が豊富です。
コンサルティング知識だけでなく、企業の課題に合わせたシステムの提案、開発依頼も行うことから、プログラミングの専門知識も求められます。
また、システム導入後の動作確認やフォローアップもIT系の仕事に入ります。
専門系は特定の分野に特化し、企業に対し専門的なアドバイスとコンサルティングを行うタイプです。
総合系が企業課題全般に対応するのに対し、専門系は特定の分野に関する戦略立案や業務改善計画のアドバイスを行う点で大きく違います。
医療、製造、Web開発、法務など様々な専門性があり、ビジネス環境の変化に伴って他社と差別化したコンサルティングファームが多数登場しています。
ここでは、外資系コンサルの役職と残業時間についてご紹介します。
外資系コンサルは企業によって呼び方は異なりますが、次の4つの階級で役職が分けられています。
アナリストは新卒や中途採用されて間もない社員の階級で、主に情報収集や資料作成、データ分析などを行います。経験年数2年以内の方が多いです。
コンサルタント・アソシエイトは3年程度の経験を積み、アナリストの仕事に加えてプロジェクトの担当者を任される階級です。
他社で経験のある方は、中途採用でもコンサルタント・アソシエイトからスタートすることがあります。
マネージャー・シニアマネージャーはプロジェクトの責任者の階級です。
顧客との重要な交渉や新規開拓、人材採用、部下のマネジメントなども行います。経験年数7年以上の方が多いです。
そして、パートナー・プリンシパルは共同経営者であり、企業の意思決定責任者です。
マネージャー業務に加えて、大手クライアントからの依頼の受注、コンサルティングファームの経営も行います。
外資系コンサルの残業時間は企業によって差はありますが、月50時間以上のところが多いとされています。
中には月の残業時間が100時間を超える企業もあるため、日系コンサルに比べると残業は多めの傾向があります。
しかし、外資系コンサルは休暇も多いため、プロジェクト稼働中は多忙になるものの、終了すれば穏やかになるパターンが一般的です。
そのため、日系のように常に忙しい働き方とは違い、一過性に忙しくなる分休みも多いという特徴があります。
外資系コンサルと日系コンサルについて、4つの違いをご紹介します。
外資系コンサルと日系コンサルでは、仕事に対する考え方が全く異なります。
外資系コンサルは「Up or Out」が基本で、成果を残せず昇進できない人は退職することになります。
日系コンサルは年功序列を基本にしており、成果を重視しつつ、じっくりと人材を育成していく主義です。
そのため、外資系コンサルで働き続けるには企業の利益を最優先に考え、人事評価で高い評価を受けた生産性の高いエリートだけです。
外資系コンサルは新卒でも中途採用でも、即戦力として成果を残すことが求められます。
成果を出せなければ昇進の機会はなく、インセンティブも十分にもらえません。
日系コンサルは数年かけて人材を育成し、将来的にリーダーやマネジメントになってもらうのが一般的です。
成果を出してもすぐに昇進とはならないものの、人間としての成長を前提としたコンサルティングファームが主流です。
外資系コンサルと日系コンサルの違いは、学習環境にも違いがあります。
外資系コンサルは世界中に拠点があるため、全世界で共通の教育プラットフォームを整備し、数万種類の教育コースを用意している企業もあります。
外資系は成果を求められるものの、成長するための環境と機会も用意しているため、成果を出せるかどうかは個人の問題と捉えている点が特徴です。
一方、日系コンサルは協調性や安定性を重視しており、教育制度は外資系に比べて見劣りする部分があります。
厳しい環境に身を置いてでも、コンサルタントとしての成長し、スキルを磨きたい方は外資系コンサルが向いています。
外資系コンサルはプロジェクト型、日系コンサルは顧問型が多いとされています。
プロジェクト型は、コンサルタントが経営者とともに現場で働き、経営計画の立案から実行までを長期に伴走していくタイプです。
プロジェクト型は企業と長く付き合うことになり、数年かかる大規模プロジェクトもあります。
顧問型は経営幹部のアドバイザーの立場になり、経験と知識から適切なアドバイスを行うタイプです。
外部専門家として契約するケースや、ワンポイントでのスポット契約、成果に応じた報酬型契約もあります。
外資系コンサルは高年収で成果主義の面が強いため、転職難易度もかなり高いです。
特に戦略系コンサルティングファームはハードルが高く、日本の有名大学を卒業するほどの学歴がなければ転職は難しいでしょう。
また、学歴以外にも専門性の高い業界での実務・業務経験が豊富なこと、英語などの語学力も必要です。
中途採用なら経験も重視されるため、30歳前後まで専門業界で働いた経験があるとプラスになります。
外資系コンサルへの転職は非常に難易度が高いですが、論理的思考力が高ければ採用される可能性はあります。
そのため、転職を目指すのであれば、1~2年程度の計画で自分に足りない知識・スキルを身に付け、経験と経歴をアピールしましょう。
外資系コンサルで働くとどんなメリットがあるのか、3点ご紹介します。
外資系コンサルの大きなメリットの一つは、日本企業を大きく上回る給与水準です。
日系コンサルも日本企業では給与水準が高いですが、外資系はさらに高い給与水準になります。
加えて、外資系コンサルは基本給にプラスされる形でインセンティブも発生します。成果を出すほど収入も大きく増え、1年目でも年収1,000万円を超えることも十分可能です。
コンサルタントとしてのチャレンジ精神があり、成果を出して高収入を目指したい方にとって大きなメリットです。
外資系コンサルは時期によって多忙になりますが、プロジェクト完了後は比較的長い休みがもらえます。
日系コンサルは常に一定の残業があり、長期休暇は年末年始・GW・お盆くらいしかない点と比べ、休暇の取りやすさはメリットです。
外資系企業全般に共通する考えとして、休暇は労働者の当然の権利と考えていることが背景にあります。
休暇でリフレッシュしてこそ、プロフェッショナルとして良い仕事ができるという価値観が根底にあるからです。
外資系コンサルはプロジェクト型の仕事も多いため、その点も長期休暇の取りやすさにつながっています。
外資系企業のキャリア意識として、数年でスキルを高め、新しい職場でキャリアアップするのが自然なことと考えられています。
日本式の終身雇用、年功序列制とはキャリアデザインが異なり、実力さえあれば若手でもマネージャーやパートナーになるチャンスがあります。
そのため、実力主義の世界に身を置き、キャリアアップしたいとお考えの方は、外資系コンサルとの相性が良いです。
ただし、外資系コンサルには優秀な人材が集まりやすいため、数万人、数十万人との競争社会を勝ち抜く必要がある点には注意してください。
外資系コンサルで働く際は、3つのデメリットに注意が必要です。具体的なデメリットの内容についてご紹介します。
外資系コンサルには戦略系が多く、クライアントによって担当する業界が全く違ってきます。
例えば、金融系のクライアントのプロジェクトが完了したら、次はIT系のクライアントを担当することがあります。
専門分野の知識とスキルが身に付きにくく、実務経験のなさから自分の提案とクライアントのニーズにズレが生じやすいです。
そのため、特定分野に特化したコンサルタントを目指すなら、専門系やIT系などの特化型コンサルティングファームを選びましょう。
日本企業では考えにくいことですが、外資系コンサルでは成果が出せず、昇進できない人材は退職を迫られることがあります。
外資系コンサルは人事評価制度が非常に厳しく、基準を満たしていない人材は容赦なく切り捨てられるでしょう。
日本企業にも人事評価制度はありますが、基準を満たしていなくても、足りない部分を指摘して成長を促そうとする点が大きく違います。
非常に厳しい世界で生き残る必要があるため、日々の激務とストレスにも耐えられる人でなければ続けるのは難しいです。
外資系コンサルは日本企業を大幅に上回る給与水準です。しかし、給与の高さが仇となり、一般企業に転職すると大幅に給与水準が下がることがあります。
加えて、日本の住民税は前年の所得から計算されるため、1,000万円を超える外資系コンサルからの転職ではかなりの税金が発生します。
そのため、転職先の給与水準がネックになりやすく、十分な貯蓄がないと生活が厳しくなるでしょう。
外資系コンサルへの転職を成功させるコツをご紹介します。
外資系コンサルで働く人材の学歴を見ると、MARCHや早慶、東大など高学歴の方が大半です。高学歴の人が採用されやすいわけではなく、論理的思考力の高い方が採用されるからです。
コンサルタントは企業経営に携わる責任ある仕事であり、論理的に物事を考えられる人ほど高い適性があるとされています。
そのため、面接でも思考力を試されることが多く、日頃から物事を順序立てて、論理的に考えることがポイントです。
学歴で採用するのではなく、論理的思考力の高い人を採用した結果、高学歴が集まったのが外資系コンサルと言えます。
外資系コンサルでキャリアアップを図るなら、英語でのコミュニケーション能力を磨いておくことをおすすめします。
その理由には、社内の公用語が英語になっていたり、プロジェクトチームで英語が必要になったりするからです。
また、コンサルタントは自分の意思をクライアントに伝える必要もあり、英語ができないと海外のクライアントとコミュニケーションできません。
特にマネージャークラス以上は英語が必須レベルになるため、仕事で不自由しない程度の英語力を身に付けましょう。
外資系コンサルへ転職するなら35歳を目途に、20代後半から30代前半までに挑戦しましょう。35歳を目安にする理由は3つあります。
一つ目は業務が多忙で、体力が必要だからです。一度プロジェクトが開始すると、数カ月間毎日残業が続くこともあります。
体力が衰える30代後半、40代以降ではハードワークに耐えられないおそれがあります。
二つ目に30代後半は知識とスキルの習得速度が落ち、日々学ぶことが多く、成果主義の外資系コンサルではリスクと捉えられてしまうからです。
また、三つ目に40代はマネージャークラスがほとんどで、年齢的に働きにくい点も挙げられます。
3つの理由から、外資系コンサルへの転職は早いうちに準備することをおすすめします。
外資系コンサルで働くには、自分の業界軸と業務軸に一貫性をもつことも成功のコツです。業界軸とは情報通信、自動車、食品、不動産、医療などの業界のことです。
業務軸はその業界で担当した専門職種のことで、2つの軸に特化した知識・スキルがある人材ほど、外資系コンサルでは採用される傾向があります。
自分がどの業界のどの分野、どういった職種の経験があるか明確化し、専門性をアピールすることが重要です。
外資系コンサル(外コン)は、日本企業の平均年収を大きく上回る高年収の仕事です。
収入に見合う成果も求められますが、実力主義の業界でキャリアアップしたい方には向いています。
業務は多忙になりやすいですが、ビジネスへの意識の変化に伴い、ワークライフバランスを重視する職場も増えてきています。ハードルの高さを感じる方も多いかと思いますが、挑戦する価値のある仕事です。
コンサルタントの道を選びたい方は、本記事を参考に外資系コンサルでアナリストやコンサルタントになる将来もご検討ください。