リハビリテーションの専門職である理学療法士(PT)は“給料が安い”と言われることがありますが本当にそうなのでしょうか?
ここでは、理学療法士の平均年収や世代別の年収、理学療法士として年収1000万円は可能なのか?年収アップの方法は?‥など、理学療法士の給料事情について解説していきます。
理学療法士を目指している人、すでに理学療法士として働いていて年収アップさせたい!と思っている人は是非参考にしてください。
厚生労働省が公表している令和4年賃金構造基本統計調査によると、理学療法士(※作業療法士、言語聴覚士、視能訓練士を含む)の平均年収は約430.6万円であることが分かります。
同じく令和4年賃金構造基本統計調査の産業全体の平均年収が約496.5万円なので、この調査からは理学療法士の年収が全体平均よりもやや低めと捉えることができます。
【平均年収の比較】※()内は平均年齢
産業全体 | 理学療法士など | |
---|---|---|
男女計 | 496.5万円(43.7歳) | 430.6万円(34.7歳) |
男性 | 554.9万円(44.5歳) | 447.8万円(35.4歳) |
女性 | 394.3万円(42.3歳) | 412.2万円(34.0歳) |
このように表にしてみると、男性の理学療法士は平均以下であり女性の理学療法士は平均以上であることが分かりました。
しかし、ここで注目すべきは平均年齢です。
理学療法士は平均年齢が35歳程度と産業全体と比べ若いことが特徴なので、平均年収が低くなる理由の一つと考えられます。
そこで、世代別の平均年収も見ていきたいと思います。
【世代別】理学療法士の平均年収
男女計 | 産業全体 | 理学療法士など |
---|---|---|
20~24歳 | 327.1万円 | 335.7万円 |
25~29歳 | 403.5万円 | 392.0万円 |
30~34歳 | 456.8万円 | 421.4万円 |
35~39歳 | 508.6万円 | 455.4万円 |
40~44歳 | 540.6万円 | 497.5万円 |
45~49歳 | 563.5万円 | 517.9万円 |
50~54歳 | 587.7万円 | 515.0万円 |
55~59歳 | 590.2万円 | 570.1万円 |
60~64歳 | 444.8万円 | 462.8万円 |
理学療法士は産業全体と同じように年功序列型の傾向があり、年齢が上がっていくにつれ給料も上昇していき役職がつくことが多い55~59歳が年収のピークとなります。
20代、30代の若い世代が多い理学療法士ですが、30代以降で産業全体と年収の開きが目立つようになっています。
理学療法士は“給料が安い” “年収が低い”と感じる前に自分がどのような行動を起こしていくのかがポイントとなるのではないでしょうか。
産業全体と比較すると理学療法士の平均年収は約65万円低い結果となりましたが、理学療法士と同じ職場で働く機会が多い医療・介護系の他職種の平均年収の中ではどうでしょうか?
職種 | 平均年収(平均年齢) |
---|---|
医師 | 1428.8万円(44.1歳) |
薬剤師 | 583.3万円(41.1歳) |
診療放射線技師 | 543.7万円(41.5歳) |
臨床検査技士 | 508.9万円(39.8歳) |
看護師 | 508.1万円(40.7歳) |
理学療法士 | 430.6万円(34.7歳) |
准看護師 | 418.1万円(51.2歳) |
介護支援専門員(ケアマネージャー) | 405.7万円(51.6歳) |
介護職員 | 362.9万円(44.2歳) |
訪問介護従事者 | 353.1万円(49.1歳) |
理学療法士を含む10の職種と比較するとこのようになりました。医療・介護系職種の中でも平均年収は低めの印象を受けるかもしれません。
年収1000万円と聞くと“”成功者“や“勝ち組”といったイメージを持つ人が多いと思いますが、理学療法士として勝ち組になることは可能なのでしょうか?
理学療法士に限らず年収1000万円を稼ぐ人の割合はどのくらいか知っていますか?
【給与階級別分布】
どんな職種でも年収1000万円は簡単ではないことが分かると思いますが、理学療法士の平均年収から考えても年収1000万円を稼ぐのは難しいのが現実。
しかし、年収1000万円までは無理であっても年収アップを目指すことは十分に可能です!次に理学療法士の年収アップ方法について紹介します。
理学療法士として年収をアップさせたい人は以下の方法を参考にしてみてください。
理学療法士として専門性を高めキャリアアップを目指すことは年収アップに繋がる可能性が高まります。
日本理学療法士協会が設ける「認定理学療法士」や「専門理学療法士」といった資格を取得すると理学療法士としての高い専門性を証明することができるため、資格手当や昇進、転職を有利に進めていくことが可能です。
また、「ケアマネージャー(介護支援専門員)」の資格を取得すると介護の現場で役立つので常にスキルアップを心掛けることが大切です。
独立・起業することも年収アップになる場合があります。
しかし、理学療法士の資格は独立開業権がなく医療保険の対象になる事業を開業できないため民間療法の「整体院」や「介護予防事業所」「ボディサロン」として開業することは可能です。
柔道整復師やあん摩マッサージ指圧師の資格があれば「接骨院」として開業することも可能なので、いずれは独立したいと考えている人は開業権のある資格の取得がおすすめです。
理学療法士は働く場所によって待遇や給料に違いがあります。新たに資格取得を目指すことや独立・起業のリスク面を考えると転職が最も実行しやすい方法です。
一般的に施設規模が大きくなるほど年収が高くなる傾向にありますが、公立病院と民間病院のように同じ病院でも給料や昇給率などが異なるので総合的に判断する必要があります。
医療分野だけでなく介護分野でも理学療法士の需要は高く、訪問リハビリはインセンティブ制度がある場合もあるので働き方によっては大幅な年収アップも期待できます。
最近ではスポーツ・フィットネス分野でも理学療法士の知識を活かして活躍できます。
転職と一口に言っても様々な可能性があるので、理学療法士の転職に特化したサービスを利用するなどして理想的な転職を叶えましょう。
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理学療法士の年収について紹介しました。
ここまでの内容から、特別なことをせずに同じ職場で働き続けても大幅な年収アップは難しいことが分かると思います。
理学療法士として活躍していくためには、
このようなことを意識していく必要があります。
人のためになる“理学療法士”という国家資格を活かして、納得のいくキャリアを進んでください。