新卒半年で退職は悪くない！知っておくべきリスクと会社への伝え方

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新卒として入社して半年が経つ頃には、仕事に慣れてくると同時に、仕事に対する不満や悩みも見えてくる時期です。

従来は、「半年で辞めるなんて根性がない」「新卒のうちは我慢してでも働くべき」という根性論が当たり前でした。

そのせいで新卒の方の多くが「仕事を半年で辞めるのは悪いこと」と刷り込まれており、退職することに罪悪感を覚えることが多いです。

実際のところ、自分の時間を無駄にしないためには、若いうちから積極的に動くのが正解です。

本記事では、新卒から半年～1年以内に退職される第二新卒の方向けに、転職は成功しやすいのか、メリットとリスクは何か、注意点についても詳しく解説します。

新卒から半年で辞めても転職できる？

新卒から半年で退職した方の一番の不安は、次の転職先が見つかるかどうかでしょう。

新卒が退職するとどのような扱いになるのか、退職後はどのような選択肢があるのか解説します。

新卒で退職する人は一定数いる

実際のところ、新卒から半年で退職する人はどのくらいいるのか見てみましょう。

厚生労働省発表の「学歴別就職後3年以内離職率の推移」によると、上記のような結果が出ています。

大学卒が最も低いですが、10人に1人は毎年新卒のうちに退職しているという結果です。

就職後3年以内まで範囲を広げれば、さらに多くの方が退職しています。

つまり、新卒で入社して、年内に同期が辞めてしまうことも珍しくないと言えます。

問題は「退職した後にどうするのか」と「退職する理由」です。

参考：厚生労働省 「学歴別就職後3年以内離職率の推移」

感情優先で辞めると失敗しやすい

新卒から半年で退職することも珍しくないですが、重要になるのは退職理由です。

退職して後悔しやすいのは、感情的になって退職するケースです。

こういった理由は、個人的な好き・嫌いの感情が出てしまうケースや、気持ちの折り合いがついていないケースでよくあります。

突発的に強い感情が沸き上がり、勢いで退職を決めてしまうパターンです。

次のやりたいことや転職先が見つからないまま、感情優先で退職を決めると、後で後悔することになるでしょう。

特に新卒から半年という短期間での退職は、転職先でもほぼ間違いなく「なぜ辞めたのか？」と訊かれます。

感情的になって「辞めたい」と考えても、冷静になってもう一度考えましょう。

新卒も入社3年目も扱いは同じ

意外に思われる方もいるかもしれませんが、新卒から半年で退職しても、新卒3年目で退職しても、どちらも転職市場では「第二新卒」として扱われます。

社会人経験で磨いたスキルこそ変わるものの、どちらも転職市場では同じカテゴリーになるため、半年で辞めたからと言って不利になるとは限りません。

むしろ、第二新卒は新卒とほぼ同じように扱われやすく、自分にとってのチャンスに繋がります。

転職先から必要とされる人材になるために、新卒から半年で退職というマイナスイメージを払拭できるアピールポイントを整理しましょう。

退職後の道は色々選べる

新卒から半年で辞めるということは、ほぼ新卒と変わらない状態です。

「長続きしない人」というレッテルも貼られやすいですが、反面では新人と同様の教育を受けやすいということです。

むしろ、他の会社で数年働いた後の転職では、前職のやり方にこだわり、教育しにくいという側面があります。

その点、第二新卒として転職すれば、全く経験のない分野でも基礎教育から行ってくれるでしょう。

新卒から半年という時期だからこそ、自分の可能性を広げるチャレンジがしやすく、色々な選択肢があると言えます。

新卒が半年で退職するメリットとリスク

新卒が半年で退職するとどのようなメリットとリスクがあるのか、それぞれ詳しく解説します。

半年で退職することで得られるメリット

新卒半年で退職し、第二新卒として再スタートすると、どのようなメリットがあるのでしょうか。

考えられるメリットは次の4つです。

新卒から3年以内なら、転職市場では第二新卒という扱いで、準新卒とみなされます。

若手の採用に積極的な会社も多いですから、成長性を見込んで採用される可能性が高いです。

加えて、新卒に近い扱いを受けることから、未経験の業種・業界であっても挑戦しやすく、キャリア形成しやすいでしょう。

環境面では、前職とは環境が変わることで、フレッシュな気持ちで仕事に取り組めます。

前職に不満の多かったのであれば、仕事へのモチベーションアップにも繋がるはずです。

最後のメリットとして、前職よりも給与が上がることもあります。

初めての就職では給与を意識せずに入社し、結局辞めてしまうことがあります。

前職の給与が比較対象になり、前職よりも給与の条件で優れた会社を選べるようになるでしょう。

半年で退職することによるリスク

次に、新卒から半年で退職すると、どのようなリスクがあるのかを見ていきましょう。

考えられるリスクは、次の3つです。

転職市場においては、新卒半年での転職は「仕事が長続きしない人」や「スキルや経験が少ないので採用しにくい」と判断されることがあります。

半年間の仕事経験では、採用担当者から精神的な弱さやスキルの少なさを危惧され、低評価に繋がるかもしれません。

ただし、この点は断言しにくく、スキルや経験が少ないからこそ、教育次第で会社に必要な人材に育つ可能性もあります。

そのため、採用担当者や会社の新卒・中途採用の方針によっては、リスクにならないこともあるでしょう。

自分自身の生活におけるリスクもあります。

新卒から半年では貯金額が少なく、すぐに退職すると生活に困窮する可能性が高いです。

転職先が決定するまでの生活費も計算し、転職活動のプランを設計しましょう。

会社に退職を切り出すまでの5ステップ

初めて会社を退職する方向けに、退職を切り出すまでのステップを大きく5つに分けて解説します。

上司に退職相談のアポを取る

会社にとっては新卒の退職は損失であり、なるべくなら辞めてほしいと考えています。

そのため、退職の意思を伝えるにしても、しっかりと上司との相談の場を設けて伝えましょう。

伝える際の大事なポイントは3つあります。

退職の意思を伝えるのであれば、必ず直属の上司にアポを取ったうえで、相談の場を設けてください。

上司と直接話しにくい、または忙しい様子なら、メールでアポを取る方法でも問題はありません。

重要なのは、アポを取る時点では、「退職」の言葉は伝えないことです。

この時点で退職の相談であることを伝えると、他の上司にも伝わって引き止められる可能性があります。

自分の決意を揺さぶられないためにも、「退職」については相談の場に入るまで黙っておきましょう。

今の気持ちや退職の意思を伝える

相談の場に入ったら、次の手順で退職の意思を上司に伝えましょう。

退職の意向を伝えるにしても、社会人として相手への尊重の姿勢を忘れず、落ち着いた態度で伝えましょう。

退職理由も誤魔化すのではなく、正直に伝えることが大事です。

理由次第では、引き止めや改善策を提案されることもありますが、既に心を決めている場合は、あくまで丁寧に決心を伝えてください。

ただし、一方的に仕事を辞める意思を伝えるのではなく、上司からの質問にも答えるべきです。

退職者が出ることは会社なら珍しくありません。自分の考えを話すことで上司も理解を示してくれるでしょう。

具体的な退職日を決める

一度目の面談の時点で、いつ頃退職するか決まることも多いですが、中には時期がはっきりしないまま先延ばしにされることもあります。

会社の就業規則にもよりますが、短くても1カ月後、一般的には相談から2～3カ月後に退職することが多いです。

退職日を明確にしておくことで、退職までに自分がやるべきことの目途が立てやすくなり、退職準備や計画的な引継ぎもできます。

注意すべきなのは、退職までに6カ月以上間を開けるよう求められた時です。

退職日までに時間が開いていると、会社側からの引き止めや退職の決意が鈍ることがあります。

退職の相談を行ったら、早めに具体的な退職日を決めることが大事です。

仕事の引継ぎ・マニュアルの作成

退職日が迫ってきたら、次の担当者に自分の仕事の引継ぎを行います。

仕事内容に具体的なマニュアルが用意されていなければ、マニュアルを作成して一緒に確認しつつ、仕事内容を共有しましょう。

外部の取引先との付き合いがある場合は、アポを取り、次の担当者を連れて挨拶に向かいます。

その際は、お時間をいただくことへの謝辞、自分の具体的な退職日、次の担当者の紹介を行い、これまでお世話になったことを伝えてください。

会社の貸し出し品を返却して退職する

退職日が近づいてきたら、ロッカーやデスク、制服などの借り物を整理し、鍵や制服は最終日に返却してください。

退職届は具体的な退職日が決まっていれば、早めに提出しましょう。

一般的に退職届の宛名は社長や会社代表者、書類は直属の上司に提出します。

企業の規則にもよりますが、多くの会社では退職日の1カ月ほど前に退職届を出します。

細かい内容は総務課や人事課など、事務手続きを行う部門に確認してください。

退職を伝える際の注意点

退職の意思を伝える際、3つの注意点を意識するとスムーズに物事が進みます。

相談する際はTPOを考える

退職する際は、時・場所・状況を考えたうえで、伝えやすいタイミングを見計らってください。

悪い例は、繁忙期や忙しそうにしているタイミングに、自分の一方的な退職を伝えることです。

繁忙期は避け、相談する時間帯も昼休憩や夕方がおすすめです。

また、相談する場所は他者の視線がなく、声が漏れない密室を選びましょう。

退職は非常にデリケートな話題であり、人に聞かれたくない退職理由があるケースも考えられます。

退職の意思を伝える際は、TPOを考慮することが社会人としてのマナーと言えるでしょう。

退職理由と時期を明確にする

退職時期と理由の伝え方にも注意しなければなりません。

会社に対する不満があったとしても、理由を伝える際はこらえておきましょう。

新卒社員が会社への不満を理由に退職を伝えると、会社側から引き止める余地があるという隙を見せていることになります。

別の業種への興味やチャレンジなど、前向きな理由を伝えて退職の意思が固いことをはっきり伝えましょう。

また、退職時期についても明確に伝えておくと、会社を辞めるという強い意思表示になります。

ただし、退職時期は繁忙期を避けることが大事です。

会社が落ち着くタイミングを選ぶことで、会社側も退職をスムーズに認めてくれるでしょう。

引き止められても毅然とした態度を取る

新卒半年で退職すると決めても、「退職しても大丈夫だろうか」と不安を感じることもあります。

しかし、悩んでいる様子は、会社側に考える余地があると思わせ、引き止められる可能性があります。

特に退職日まで猶予があると、上司や会社の役員から引き止められることもあり、決意が揺らぐこともあるでしょう。

そのため、例え不安があっても、毅然とした態度でいることが大事です。

一度退職を撤回してしまうと、辞めづらくなり、惰性で仕事を続けてしまうこともあります。

第二新卒におすすめの転職エージェント3選

新卒半年の退職について具体的に解説してきましたが、次は転職活動を効率的に進められる転職エージェントを紹介します。

いずれも20代の若手の転職に強いサービスですので、退職を検討中の方はぜひ利用してください。

転職活動の費用負担制度がある｜キャリアスタート

キャリアスタートは、新卒・第二新卒・既卒向けの転職サービスを展開するエージェントです。

面接トレーニングとマッチング分析のサービスにより、定着率は92%※、年収アップ実績も多いという圧倒的な実績を残しています。

※2018/10/1から2019/9/1までの実績から算出

20代の若手の転職に強く、画期的な制度として「新型コロナ就職支援サービス」も実施しています。

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、内定取り消しや失業した方のために、就職・転職活動に必要な費用を全額負担してくれる制度です。

実績のある転職エージェントを利用したい方は、キャリアスタートを利用しましょう。

複数の研修で社会人のマナーも学べる｜就職カレッジ

就職カレッジは、正社員を目指す20代向けの転職エージェントです。

特徴的なのは、他の類似するサービスよりも豊富な研修プログラムです。

就職カレッジには社会人の基本マナーを学ぶ研修プログラムが用意されており、5日間の日程で徹底的にビジネスマナー、スキルを身に付けられます。

新卒者にとって悩みの種である「社会人のマナー・ルール」も、就職カレッジならほとんどが学べます。

また、研修後には就職カレッジが選抜した20社と集団面接も開催され、気になった企業とスムーズにマッチングできる点も特徴です。

2005年からサービスを提供しており、入社後の定着率は92.21%※と非常に高いです。
※入社日2022/8/1～2023/1/31に入社した人材の3ヵ月定着率

社会人としての基本を学びたい方は、就職カレッジに登録して研修プログラムに参加しましょう。

第二新卒・未経験に特化した充実のサポート｜第二新卒エージェントneo

第二新卒エージェントneoは、第二新卒やフリーターの転職に特化したエージェントです。

他のサービスとの大きな違いは、担当アドバイザーが転職希望者の悩みに付き添い、一人ひとりに採用担当者の目線でアドバイスをしてくれる点です。

第二新卒は初めての転職でわからないことも多いと思いますが、アドバイザーの支援でスムーズに転職活動を進められます。

また、第二新卒エージェントneoは第二新卒や未経験者向けの求人が多く、新卒から半年という社会人経験の少なさがネックになりにくい点も魅力です。

第二新卒エージェントneoでは、ブラック企業の排除にも取り組んでおり、問題のある求人に引っかかるリスクも非常に低いです。

第二新卒の転職に強い特化型エージェントを選ぶなら、第二新卒エージェントneoを選びましょう。

まとめ：新卒半年でもやりたい仕事のために退職してもいい

新卒から半年は徐々に仕事に慣れますが、同時に悩みも増える時期です。

自分の思い描くキャリアや働き方、興味のある分野と現実にギャップがあるなら、退職というのも選択肢の一つにしてよいでしょう。

感情的に退職するのは危険ですが、若いうちにキャリアを考えて退職するなら悪いことではありません。

退職を決意しても、転職までに何をすべきか迷っている方は、ぜひ本記事を参考にしてください。

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