就職NG！働いてはいけない業界の見抜き方

世の中にはたくさんの会社が存在し、その中であらゆる方が社会を支えるため、また自らの生活を支えるために日々頑張っています。

会社は社会の公器とも言われ、日本社会は多くの会社が支えています。

その一方、ブラック企業と呼ばれ、労働者、はたまたは消費者を食い物にしている会社もありますし、業界全体がそもそもブラックだというケースもあります。

そこで本編では、どんな業界で働いてはいけないのか、はたまた入社してはいけない会社を見分けるためにどうすれば良いのかについて説明します。

ブラック企業の定義は曖昧!自らで線引きしよう

まず、今や市民権を得たブラック企業という言葉ですが、改めてブラック企業とはどんな会社ですか？と問われると明確な回答を出せない方も多いことでしょう。

参考としてWikipediaには以下のように書かれています。(以下抜粋)

こちらを見てどうお考えになるかは分かりませんが、新興企業以外でもブラックな会社はありますし、この内容がブラック起業の定義としては説明として不十分に感じる方もいらっしゃるのではないでしょうか。

つまり、ブラック企業に明確な定義は決まっていないのです。市民権を得ている割に定義が固まっていない曖昧な言葉が当たり前のように使われていることをまずは認識しましょう。

そして、裏を返せば 、自らでブラック企業とは何かを認定してあげれば良いということになります。

ですので、まずは自分が考えるブラック企業とは何かを明確に定義することから始めてみると良いです。

ただ、一般的なブラック企業の定義はだいたい以下になるかと考えますので、以下を基準に考えていくと良いです。

以上を基準にどういう会社に入社してはいけないかを以下で説明をしていきたいと思います。

激務で給料の安い業界・不人気業界は避けたほうが望ましい

では、最初に働いてはいけない業界・会社として、激務で給料の安い業界・会社を選ぶことは原則避けたほうが望ましいと言えます。

では、どんな業界にそういった会社が多いのかというと、一例としては以下の通りです。

上記の職業のほとんどに共通して言えることは、個人向けの産業に集中しています。

では、なぜ、個人向けの事業を行っている会社が激務で給料が安いのかというと、個人から取れるお金にはかなり限定的になるということが要因として挙げられます。

そのため、高い利益を出そうとする、従業員の給与を捻出するためには常に多忙な状況でないと成立しない、すなわち薄利多売を目指さないといけなくなってしまいます。

また、労働時間も個人のニーズに合った形で事業を運営しなければならないので労働時間が長くなりやすいというのも特徴のひとつです。

とはいえ、一般的にはシフトで回して行くため、労働時間は長くなることは本来ないのですが、上記の業界は不人気業界と知られているため、成り手が少なくなり、常時人手不足になる傾向にあるのです。

そして、陸運、物流業界や卸売業に関しては対個人の仕事ではありません。

しかし、陸運、物流業界は長時間労働の割に給料が安い、卸売業も朝から晩まで働かされる割には給料が安いという現状にあります。

ちなみに、これらの業界は不人気業界と知られています。

不人気であるのも上記のようなことが労働者のなかで認識されているからこそ選ばれないと言っても過言ではないといえます。

社会貢献性の低い業界はパワハラも横行しているからやめたほうが良い!

次に、社会貢献性の低い、社会悪となっている業界に就職しないことをおすすめいたします。

では、どのような業界が多いのかというと、以下のような業界が当てはまります。

ここでいえば、共通していることはなければないでなんとかなるようなサービスに多く見られる特徴であるといえます。

例えば、証券、保険、先物、投資用不動産に関しては、もちろんあるに越したことがないのですが、利用する人が全体的に少ない、もしくは購入したサービスが効果を発揮する場面というのが本当に特別なタイミングしかありません。

また、消費者金融に関しても、本来銀行がその機能が果たせていれば何も問題がない話になるため、必要としている方ももちろん多くいますが、社会貢献性は低めであると言っても問題ないでしょう。

人材サービスにしても、企業に提供する研修や教育ツールに関しても本当に社員教育に生かせているのかというと疑問に感じるサービスが山ほど存在しています。

自動車販売に至っては、都心に住んでいる方においては、自動車そのものが必要ないケースも多く、カーシェアリングが発達しているので、車を買う必要すらない方が多いです。

もちろん全ての会社のサービスが社会貢献性が低いわけではありません。

法定金利を守り、無理のない貸し出しを行っていて、コンプライアンス、CSRを大事にしている消費者金融や事業者金融の会社もありますし、非常に研究に研究を重ねて社員研修のプログラムや教育ツールを作成している会社もあります。

しかしながら、充分ではない売らんがためのサービスを提供している会社においては無理やり売ってこいといった旨のコミュニケーションが通常化し、パワハラ、セクハラが横行するような社風になりがちです。

以上のことを考えると、これらの業界は少なくともあまりおすすめできないということができます。

就職してはいけない業界にもある!?優良企業の特徴、見抜き方

しかし、就職してはいけない業界にもある優良企業というのも少なからず存在しているのも事実です。

では、どんなところを見ていけば良いのかを見ていきましょう。具体的には以下の通りです。

まず、採用人事の性格が悪い会社というのは言葉を選ばなければろくな会社ではありません。

なぜなら、採用人事は会社の顔です。採用人事の人間性がその会社がどう見られているかを左右しているといっても過言ではないからです。

見た目は良い、中は地獄だったという話はもちろんありますので、採用人事の人柄だけで入社を決めることは愚の骨頂ですが、自社をどう見られるかを考えられない会社が、社員をサポートするなどとは考えてくれることはないと見て良いでしょう。

また、社員を大事にする会社は、売り上げを社員に還元します。そのため、福利厚生が充実しているケースが多いです。

しかし、一番確認しておきたいことは、その会社の製品やサービスがしっかり売れるものなのかはしっかり認識しておきましょう。

また、売り方に無理がないかを確認することで、入社後に後悔することが無くなる可能性が上がります。

例えば、一般的な販売方法を確認したときに、テレアポで１日数100件電話して顧客を取りにいくという話を聞いてチャレンジしたいと思いますでしょうか。

また、１製品、サービスを販売してどれくらいの利益が取れるのかというのも聞いておくと良いです。

これは、営業職のお話で、業界にもよるのですが一般的には自らの給与の3〜4倍を稼いで初めてプラスマイナス0のの収支になると言われています。

しかし、1売り上げ辺りの利益率など少し売り上げ金額に着目してみると、合理的だと感じることもあるでしょう。

とはいえ、あまりイメージのない話かもしれないので、営業職として働くつもりで単価、利益率、売上目標、平均月間成約件数といった数値をあつめ、まとめてみると新しい発見があるのでやってみることをおすすめします。

大事なのは自らの適性と興味!人気がないから避けるのもナンセンス

少し上述の内容と異なるかもしれませんが、インターネットを開けば、大抵ブラックと呼ばれる業界や会社は分かります。

加えて、割とリアリティーのある説明が並んでいます。特にやりたいことがないならこれらの業界で働くのは避けたほうが無難です。

生半可な気持ちで入社をすることは精神と肉体を崩壊させるためおすすめしません。

しかし、上記で挙げた業界に魅力があることも真実です。

例えば、金融業界は割とパワハラ体質な会社が多いのは事実ですが、ここで成果さえ挙げられたら高い給与は確実に出ます。

また、将来自分の飲食店を持ちたいのならばあえて、外食産業に飛び込むのも最適な方法と言えます。

つまり、一般的には働かないほうがよいという業界はありますが、どのような仕事がしたいのか、またどう自らの将来設計をしていくかのほうが重要なのです。

確かにブラックと呼ばれる会社はあります。しかし、そんな会社でも新卒から長きにわたり活躍している社員の方がいるのもまた事実です。

自らの思い、やりたいことを重視する、それを念頭に入れて就職先を探すということも大事にしてください。

将来性がない業界で働くのも危ない

働将来性がないと言われている業界も複数あり、以下のような業界が当てはまります。就職先を決める際に参考にしてください。

宿泊やホテル業界は、景気や社会情勢に大きく左右されやすい業界で、現状はコロナ禍で外国人観光客も減り、また国内の観光客も減り倒産を強いられている企業多数です。

飲食サービス業は、不景気や少子化、価値観の変化で消える業界ではありませんが、こちらもコロナ禍の影響によりダメージを受けています。ビジネススタイルを変えたりしなければ将来はありません。

生活関連サービス業はブライダルや葬祭、美容院、エステ、クリーニングなどのこと。生活スタイルが変化していく中で、将来性を危ぶまれています。

エンタメ業界はスマホなどの台頭により、求人も減り衰退の一途を辿っています。

教育業は離職率が高く、またオンラインの発達によって形を変えていっており、これについていけないと生き残っていくのも難しいです。

製造業は、AIやロボットが発達し仕事がなくなっていく可能性があります。また、海外製品が増えていっているのもあり、日本ではコストがかかるので業界自体も縮小傾向です。

金融業はITを活用し、将来的には銀行もなくなるのではないかとも言われています。完全になくなることはありませんが、成長が望める業界ではないです。

保険業に関しても、AIで対応できることが増えてきており、多くの保険業界では、業務員や人員の削減をすすめています。

ブラック企業・業界は避けるべき!でもやりたいことは重視しよう

働き方改革、また企業のコンプライアンス統治が進み、ブラック業界、ブラック会社と言われる会社は年々姿を消しつつありますが、それでもまだ現存している事実は否めないでしょう。

原則としてそういった会社で働くことで見も心もボロボロになる可能性が高いので決しておすすめしません。

一方でブラック企業の定義は曖昧です。

ある人がブラック企業だと考えても別の人がブラック企業だと思わないケースもあります。

そのため、自らでブラック企業の線引きをするというのも大事です。

そのうえで、自らが望むキャリアを目指す、適性に合った仕事を選びましょう。

仮にその仕事がブラックな可能性があるかもしれません。その時には覚悟をもってその道に進むのか、安全策を重視して別の道を目指すか決めていきましょう。

おすすめ関連記事