【テレワークはもっと広がる？】テレワークができる職種・できない職種

テレワーク職種

「テレワーク」や「リモートワーク」「在宅勤務」といった言葉をよく見聞きする機会が増えたと思います。

新型コロナウイルス感染拡大の影響から緊急事態宣言が発令され、感染拡大防止対策として多くの企業でテレワークを実施しなければいけない状況となったため急速に広がりました。

しかし、急速に広がったとは言え全ての業種・職種でテレワークができるわけではなく、テレワークに向いている職種と向いていない職種があることも確かです。

これから転職をしたいと考えている人にとって“テレワークができる・できない”は転職先候補の希望条件の一つになるのでは？

ここでは、テレワークができる職種・できない職種について紹介していきたいと思います。

テレワークとは

そもそもテレワークとは「tele =離れた所」と「work =働く」をあわせた造語であり、会社に出社せず自宅や勤務先以外の場所でICT（情報通信技術※パソコン・スマホなど）を使って仕事をすることです。

時間や場所の制約を受けず柔軟に働く形態を指し、在宅勤務・遠隔勤務・リモートワークなども呼び方が異なるだけで意味は同じとなります。

テレワーク推進に向けた政府の取組

テレワークはここ数年で始まったわけではなく、世界的には1970年代にアメリカで始まり、日本では1984年にNECがサテライトオフィス勤務によるテレワークを導入したことが始まりとされています。

その後、政府として1990年に通産省が分散型オフィスの推進委員会を設置、1991年には日本テレワーク協会を郵政省（現・総務省）などの省庁が設立しています。

現在でも働き方改革の主軸として政府はテレワークを推進しています。

政府の取組

※参照：総務省「テレワーク推進に向けた政府の取組について」
https://www.soumu.go.jp/main_content/000433143.pdf

政府目標

「テレワーク導入企業を2012年度比で3倍」
「週1日以上終日在宅で就業する雇用型在宅型テレワーカー数を全労働者数の10％以上」

そして総務省が公開するテレワークの意義・効果としては、

・少子高齢化対策の推進
・ワーク・ライフ・バランスの実現
・地域活性化の推進
・環境負荷軽減
・有能・多様な人材の確保生産性の向上
・営業効率の向上・顧客満足度の向上
・コスト削減
・非常災害時の事業継続

これらが挙げられており、最後に挙げた「非常災害時の事業継続」は東日本大震災や2020年に起こった新型コロナウイルスへの対応が当てはまります。

コロナ禍におけるテレワークへの影響

2020年新型コロナウイルス感染拡大の影響により急速に広がったテレワークですが、実際のテレワーク実施率の変化はどのようになっていたのでしょうか？

パーソル総合研究所の調査結果を用い見てみましょう。

テレワーク影響

※参照：パーソル総合研究所「新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」　第二回調査
https://rc.persol-group.co.jp/news/202004170001.html

「3月9日～3月15日」と「4月10日～4月12日」との正社員テレワーク実施率を比較しています。

4月7日の夜に緊急事態宣言が7都道府県に発令されたこともあり、テレワーク実施率は全国平均で13.2％→27.9％と1ヶ月で2.1倍となっています。

【地域別】

※参照：パーソル総合研究所「新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」　第二回調査
https://rc.persol-group.co.jp/news/files/news-data.pdf

地域別で見てみると東京圏（東京、神奈川、埼玉、千葉）が19.6％→43.5％と23.9％増加しており、緊急事態宣言を受けた影響とテレワークへ移行しやすい職場環境が整っていた企業が多くあったことが窺えます。

【業界別・職種別】テレワーク実施率

先ほどのパーソル総合研究所の調査から業界別と職種別のテレワーク実施率を見てみましょう。

コロナ禍でテレワークが進められた職種が見えてきます。

【業界別】

業界別

業界別では、「情報通信業　53.4％」「学術研究、専門・技術サービス業　44.5％」などインターネット環境が整ってさえいればテレワークがしやすい業界、元々テレワークのためのインフラ整備ができていた業界の実施率の高さが目を惹きます。

逆に「運輸業、郵便業　12.1％」や「医療、介護、福祉　5.1％」といった私たちの物流や生活を支えてくれている仕事でありコロナ禍であっても休めない仕事、自宅ではできない仕事のテレワーク実施率が低い結果となりました。

【職種別】

職種別

テレワーク実施率20位までの職種はこのようになっています。

「WEBクリエイティブ職」「コンサルタント」「企画・マーケティング」「IT系技術職」「広報・宣伝・編集」の上位5職種は従業員のテレワーク実施率が50％以上と高くなっています。

そして、以下が21位からの職種です。

職種別

従業員のテレワーク実施率が一桁となってしまう職種を見てみると、「【飲食】接客・サービス系職種」「製造（組立・加工）」「ドライバー」「福祉系専門職（介護士・ヘルパーなど）」といった、人と会わなければできない仕事や物を作る仕事など現場にいなければできない仕事です。

　
これらの結果も踏まえて、次に「テレワークに向いている職種・向いていない職種」を紹介していきたいと思います。

テレワークに向いている職種・向いていない職種

向いている職種

事務職（経理、総務、人事、営業事務など）
クリエイティブ職（WEBデザイナー、プランナー、ライターなど）
IT系技術職（システムエンジニア、プログラマーなど）
管理職
営業職

テレワークに適した条件には以下のようなことが挙げられます。

・一人で作業ができる業務
・パソコンを使って作業ができる
・仕事の成果が分かりやすい
・セキュリティ面で問題がない業務（機密情報や個人情報を扱う業務ではないこと）

　
事務職、クリエイティブ職、IT系技術職、管理職はICTツールが整備されていれば自宅でも十分に仕事をすることができます。

そして、クリエイティブ職やIT系技術職は元々テレワーカーとして働いている人の割合が多い職種でもあります。

営業職に関しては完全に在宅で仕事を行うことは難しいですが、基本的に外回りがメインの仕事なので直行直帰にすること、営業日報や資料作成を自宅でのテレワークにすることが可能です。

向いていない職種

飲食、接客、販売業
医療、介護、福祉業
製造、生産業
ドライバー系

重複になりますが、「人と会わなければできない仕事」「物を作る仕事」といった現場にいなければできない仕事はテレワークに適していません。

テレワークにしてしまうと仕事自体が成り立たなくなってしまいます。

テレワークできない理由

パーソル総合研究所の調査によると、テレワークを実施していない理由として「テレワークで行える業務ではない　47.3％」が最も多い結果となりました。

　
テレワークに適した職種もあれば適していない職種もあります。

働き方としてどちらが良い・悪いではなく、自分がどのような働き方を求めているのかが大切です。

テレワークのメリット・デメリット

政府がテレワークを推進し“テレワークの意義・効果”を見ても分かるようにテレワークにはメリットが多くあるように感じると思います。

もちろんテレワークを実施することで得られるメリットは多くありますが、デメリットもあります。

企業側ではなく働く側としてのテレワークのメリット・デメリットを挙げていきたいと思います。

メリット

仕事と家庭との両立（ワーク・ライフ・バランスの向上）
通勤負担軽減（通勤がなくなり時間を有効活用できる）
仕事に集中できる、質が向上する（好きな場所・時間に仕事ができる）
住む場所が自由になる（通勤時間を考える必要がなくなる、ネット環境があればOK）

デメリット

自宅では仕事に集中できない（環境、家事負担が増えるなど）
時間管理が難しい（プライベートとのオン/オフ）
運動不足になりがち（基本的に外出せず座り仕事のため）
業務上のコミュニケーションに支障が出る（オフィスと同じようにはいかない）

テレワークに向いている・向いていない職種があるように、テレワークが向いている・向いていない人にも分かれると思います。

自宅で仕事をすることでリラックスした雰囲気の中周囲を気にせず、業務外の無駄と思えていた時間を使うこともなく仕事に集中でき、仕事の質が向上する人もいれば、自宅では家族が居ること、仕事をするスペースがないこと、周囲の騒音などにより仕事に集中できず業務効率が悪くなる人もいます。

また、テレワークではプライベートの時間が確保しやすい反面、残業を含め時間の管理を自分でしていかなければなりません。

仕事とプライベートな時間とのオン/オフの切り替えが難しく、オフィスで残業をしていた時以上の長時間労働となってしまうことも。

会社からのテレワーク推奨・命令の場合はテレワークをしなければいけない状況になると思いますが、今後転職をする可能性がある場合はテレワークのメリット・デメリットを理解した上で自分に合った働き方なのかを見極めていく必要があります。

テレワークが可能な仕事へ転職をするなら

新型コロナウイルス感染拡大防止対策としてテレワークが急速に広がったことを受けて、このままテレワークを続けたいと感じている人、テレワークのできる仕事や会社へ転職をしたいと考えるようになった人などテレワークへの関心が高まっていると思います。

パーソル総合研究所の調査では53.2％が新型コロナ収束後もテレワークを続けたいと答えており、特に20代・30代の希望率が高いことが分かっています。

テレワーク継続意向

このように感じる人が多いことは新型コロナ収束後の働き方への影響も大きくなることが予想されますが、テレワークがどれほど定着していくかは企業ごとに対応が異なるはずです。

今後テレワークが可能な仕事へ転職を考えているのなら、「テレワークに向いている業界・職種」「テレワーク実施率の高い企業」を意識することはもちろんのこと、人それぞれに状況は違いますが未経験業界・職種への転職やコロナ禍での転職である場合は不安が大きいと思うので、転職エージェントのサポートを受けながらの転職活動をおすすめします。

転職エージェントではキャリアカウンセリングから始まり、「テレワークができる仕事」など希望条件にマッチした求人の紹介、応募書類作成サポート、面接対策、雇用条件交渉など転職活動を一貫してサポートしてくれるので安心です。

転職エージェントのサービス・サポートは無料で利用出来るので、今すぐに転職を考えていなくても相談だけでもしてみてはいかがでしょうか？これからの働き方を見直すきっかけになるはずです。

テレワークができる環境へ

テレワークのできない仕事に就いているのなら、テレワークのできる仕事への転職を目指せば良いのです。

テレワークの実施率には地域、企業規模、業界、職種によって差があるため、少しでもテレワーク実施率の高い環境での転職を意識し進めてみましょう。

そうは言っても、テレワークだけにとらわれず自分に合った働き方を見つけてください。