海外支社がある日本企業・海外事業部のある企業を教えて！／海外で働きたい方の攻略書

グローバルに働くなら、海外勤務は欠かせない。

「でも、どんな会社が海外勤務できるの？」
「海外支社がある日本企業とは？」
「目をつけるべき業界はどこ？」

そんな方のために、海外勤務者比率が高い企業ランキングを紹介します。

海外勤務を夢見る方の攻略書として、まずはじめに読んで欲しい記事です。

海外勤務が多い企業ランキング

海外勤務の枠が多ければ多いほど、海外勤務のチャンスも高くなります。
そんなチャンスが多い企業はどこでしょうか。

東洋経済オンラインの『海外勤務者が多い会社ランキング(*)』を見てみましょう。

海外勤務者数が上位の企業は、トヨタ自動車・ソニー・キャノン・三菱電機などの大手メーカーとなりました。

加えて、三菱商事・三井物産・住友商事などの商社も同様に多いことがわかります。

この結果だけみると、海外勤務者数が多い企業が狙い所と思いがちですが社内の海外勤務者比率も重要な判断要素です。

いざ入社したら、企業規模の割に海外勤務枠が少なく激戦枠だった…という事にもなりかねません。

このあとに、海外勤務者比率でみた企業ランキングを紹介するので続けてご覧ください。

*参照：東洋経済オンライン『「海外勤務者が多い」トップ200社ランキング』

海外勤務者比率｜企業ランキング

海外勤務者数が多い企業だけでなく、海外勤務者比率も考慮して、多方面から判断しましょう。

下記は上記のランキング表を基に比率を計算し作成したものです。

このように海外勤務者比率をランキングにすると、順位が大きく入れ替わるだけでなく、どの企業が海外勤務者が多いのか明確になります。

＜結論＞海外で働ける企業が多い業界は…

先述の”海外勤務者数”と”海外勤務者比率”のデータを踏まえて、海外勤務のチャンスが多い業界は下記が挙げられるでしょう。

海外勤務となると、やはり業態がグローバルである必要があるため、大手企業に入社するのが一番の近道といえるでしょう。

海外で働ける企業を自分で見つけるのは困難

海外で勤務したいと思っても、海外勤務ができる企業を自分で探すことは簡単ではありません。

というのも、転職サイトなどでは意外と応募要項に書いていない場合が多いからです。

分かりやすく明記している企業の求人は、海外勤務をあなた同様に狙っているライバルが殺到します。

そのため、個人で求人を探すのはなかなか難しいと感じるでしょう。

海外勤務が可能な企業を探す方法

海外勤務が可能な企業の求人を1人で探すことは難しいとお伝えしました。

では、どうやって海外勤務が可能な企業の求人を探せば良いのでしょうか？

それは海外勤務に強い転職支援サービスを利用することです。

その理由を下記にまとめました。

転職エージェントに登録すると、求人が格段に探しやすくなるだけでなく、選考の対策も行ってくれるためスムーズに活動する事が可能です。

海外に強い転職エージェントを厳選紹介！

＜海外勤務を目指す方必須＞転職サービス3選

転職支援サービスが必須と言っても、どれにでも登録して良い訳ではありません。

海外勤務に強みを持たない転職エージェントに登録しても、満足がいくサポートを受けられずに時間だけ浪費してしまいます。

それを未然に防ぐため、ここでは海外勤務の求人を豊富に扱う転職サービスを紹介します。

未経験から海外勤務を狙う方はdoda

未経験でも「海外で生活してみたい」「海外で環境を変えて働いてみたい」と思っている人にチャンスのある求人が豊富な『doda』。

グローバル大手優良企業から、職種・業種未経験で海外勤務ができる求人まで幅広く扱っています。

また専任のキャリアアドバイザーが、海外勤務に特化した職務経歴書の書き方を丁寧にレクチャー。

海外勤務企業へのアピール方法がわからない…という方でも、夢を叶えるためにしっかりサポートします。

高年収×海外勤務を狙う方にビズリーチ

TVCMでもお馴染みのハイクラス・即戦力向けの転職サイト【ビズリーチ】。

年収500万円以上の方をターゲットにしており、取り扱う求人はすべてハイクラスのもの。

海外支社のある大手企業の求人も豊富です。

「ネクストキャリアは海外を拠点にしたい」というハイクラス層にぴったりです。

海外進出企業の主な形態3つ

海外勤務への転職活動を行うには、企業形態も事前に調べておくと良いでしょう。
実際に勤務するとなると、企業形態で大きく働き方が変わります。

企業が海外進出する際には、主に3つの形態で設立されます。

日本企業の海外支社・海外事業部

海外支店・海外支社は、オフィスが海外におかれたとしても本社(日本）とおなじ事業を行います。

現地法人とは違い、本社と同一経営のため現地での定款や規定を新たにもうける必要はありません。

働き方としては、日本人スタッフと現地スタッフが在籍しています。
現地の文化、習慣はあらかじめ知っておく必要があるでしょう。

常に両方の文化共有がとても大切になります。

駐在事務所

駐在事務所は、海外進出の準備として現地調査や分析を行うために設立されます。
日本の企業に所属する社員を海外へ派遣します。

自分たちで新規開拓を行う為、支店同様に現地の文化や風習を知る必要があります。

企業の形態によって、ルールが異なるため働く上では必要な情報となります。

いずれにしても常識にとらわれることなく、柔軟な姿勢で取り組むための事前準備が必要です。

現地法人

現地法人は、本社から独立した別の会社と考えましょう。

現地法人に就職する場合は、現地採用の場合が多いです。
日本の企業と違い研修や先輩がじっくりと教えて育立ていくやり方が多いですが、海外では即戦力が求められます。

自分の強みは何なのか、自分を採用してくれる事で企業にどのような利益をもたらすのか重要視されます。

【まとめ】海外勤務できる企業には大手メーカーや商社が多い

海外勤務を目指すなら、当然のことですが企業の業態をしっかりと見極めて応募する必要があります。

一番の狙い目は大手メーカーや総合商社でしょう。

大手企業となるとどうしても応募者が殺到し、人が多い分競争率は高いです。

その競争に勝ち残るには、転職エージェントといった業界のプロに任せるのも一つの手。
夢を実現するため、しっかりとプランを練って勝負に挑みましょう！

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