”外資系企業”と聞くと、「世界的なエリート企業」「グローバルに活躍出来る」「給料・年収が高い」など、優れた企業といったイメージを持つ人も多いのではないでしょうか?
実際に外資系企業の平均年収は、日本企業の平均年収よりも高い傾向にあり、年収アップやキャリアアップのために外資系企業への転職を視野に入れている人も多く見られます。
ですが、漠然と知っているつもりでいるけれど、実はこのような疑問をそのままに転職活動をしようとしている人もいるのではないでしょうか?
外資系企業への転職を視野に入れているのであれば、この問いに対する答えは何よりも先に知っておくべきでしょう。
なぜなら、この2つの疑問は外資系企業へ転職する上でのメリットとデメリットに深く関わるからです。
外資系企業の平均年収が高い理由を探っていくとともに、外資系企業の中でも高年収を誇る業界、代表される外資系企業の平均年収、働きがいのある企業をランキング形式で解説していきます。
日本企業の平均年収は約400万円、外資系企業の平均年収は約800万円と言われており、その差はおよそ2倍にもなります。
あくまでも平均年収の話ですが、外資系企業では実績や役職によって年収2,000万~5,000万を受け取ることも決して不可能ではないのが現実です。
ここまで差が出る理由は、外資系ならではの風習が影響しています。
日系企業では勤続年数や年齢によって役職や給与が上がっていく”年功序列制度”を導入している企業が多くありますが、外資系企業では個人の業績や成果に基づいて昇格や給与を決めていく”成果主義”となっています。
”成果主義”には結果を出せばそれに見合った報酬を得ることが出来ますが、結果を出せなければ解雇となるリスクも伴っています。
また、外資系企業では優秀な社員を集めるために年収を高く設定し、会社の利益上昇に繋げる目的もあります。実力こそが一番の武器となります。
日本企業では昇給額を役員・管理職の方が決定します。
ですが外資系企業の場合、売上・利益に貢献し成果を上げていくことで昇給額を自ら交渉することも可能です。
ただ、これも企業により異なり、基本的に成果を上げていれば上司から昇給額を打診してきます。
外資系には「Up or Out」という考え方があり、簡単にいうと「昇給する人材でないなら、辞めてください」という厳しい世界です。
「年収が高い=成果を上げている人材」であり「年収が低い=成果を上げられない(退職)」となるため、必然と平均年収額は上がっていきます。
日本企業は男女平等を謳っていても、女性の社会進出は遅れており「女性は結婚したら退職する」という考えが未だにあり、女性が出世することが難しいのが現実。
ですが、外資系企業は『個を尊重』『完全成果主義』のため、年齢・性別関係なしに稼ぐことが可能です。
つまり女性も実力・スキルがあり、成果に繋げさえすれば日系企業よりも稼げ、更に年収アップを実現できます。
そのため、日系企業から外資系に行き実力を試したい・年収を上げたいというチャレンジ精神旺盛な女性に外資系企業はおすすめです。
このように、「基本給」は外資系企業・日系企業共にベースとしてありますが、+αとなる部分に違いがあります。
外資系企業の「インセンティブ給」は、個人の成果や会社の経営状態によって変化し、高いパフォーマンスを出し目標を達成すればするほど金額が高くなる傾向にあります。
インセンティブ給は個人の成績により、支払われる金額も時期も固定ではなく、結果を出し続ければ毎月高い+αの賞与がもらえるところも外資系企業の年収が高い理由の一つです。
日系企業の賞与としてはボーナスが一般的ですが、個人の資質に由来する金額ではなく会社の業績によってある程度の支給額が決まります。
日系企業では能力を持てあましている、という人にとっては、ボーナス制度よりインセンティブ制度を採用している外資系企業の方が収入アップに繋がりやすいとも言えます。
外資系企業のほとんどは実力次第で高年収が狙えますが、一方で実力主義のため日本企業のように高待遇ではないデメリットもあります。
具体的には次のようなことが挙げられます。
日系企業には家賃・住宅補助や社宅制度など、手厚い福利厚生が魅力となっていることもありますが、外資系企業には福利厚生がない、もしくは内容が薄い場合が殆どです。
一方で、有給休暇が取りやすい・残業が殆どないなど外資系企業は仕事とプライベートとのメリハリがある環境ではあります。
人それぞれに置かれている状況も異なると思うので、給与だけに着目せず理想的な働き方を実現出来る環境を選んでいくことも大切です。
日本では一定期間勤務した後に退職をすると”退職金”を支給される退職金制度があると思いますが、外資系企業には退職金制度を導入していない企業が多くあります。
成果主義である外資系企業には終身雇用という概念はなく、キャリアアップのための転職が当たり前の世界です。
いずれ、転職されるかもしれないことを前提に採用することも退職金制度がない理由の一つとなっています。
外資系企業によっては毎月の給与から一定額を積立・運用に回すことが出来る”確定拠出年金制度”を設けているところもあるので、注目してみてはいかがでしょうか?
上記の内容をまとめると、外資系企業は「組織」よりも「個人」を重んじる傾向にあるため上昇志向が強く実力で勝負していきたい人に向いています。
外資系企業は年代で年収額や転職の動向が違ってきます。
20代前半というと、日本では引く手あまたの第二新卒が挙げられますが、外資系企業においてはスペシャリストと見なされず、求人数はかなり少なくなります。
学生時代に留学経験があり語学力に長けている、あるいは新卒入社した会社が大手企業や外資系競合他社だったなどの特別なアピール材料がないと難しいでしょう。
20代後半は、外資系/日本企業を問わず転職市場において最も人気がある世代です。
スペシャリスト採用なので、同業種で職務経験5年くらいであれば即戦力として評価され、リーダーやマネジメントの経験があればさらに評価が上がります。
外資系と言えど異業種への転職は厳しくなりますが、同業種への転職であれば最も選択肢が広がる世代といえるでしょう。
約400~500万円が平均。
外資系に勤める20代後半は400万~800万と平均年収の幅が広いです。
30代になると、マネージャーやディレクタークラスの求人割合が高くなります。
高収入なことで知られるコンサルティング会社など、人気の企業にはMBA取得者をはじめとするハイレベルな人材が数多く応募してきます。
その中でいかに自分をアピールして内定を勝ち取るかがカギになります。
約700~1,200万円が相場
報酬が多い分、結果が出せないとすぐに解雇という場合もあり得ます。
家族がいる人は特に慎重に検討する必要がありそうです。
最近では40代・50代で外資系企業へ転職する方が増えています。
日本企業の場合、中高年の転職は厳しくなりますが、外資系企業では年齢がネックになることがないため狙い目です。
中高年の求人は、マネージャーやディレクターを始め、CEOなど幹部クラスのハイクラス求人がメインになります。
40代はもちろん、50代でも外資系でキャリアアップ転職を実現している人が存在します。
ポジションによっては年齢が高い方が望ましい場合もあり、このクラスになるとマネジメント経験だけでなく、生きた人脈を持っていることも大きな武器になり得ます。
約800~1,700万円が相場
最大約2,000万円
ただしこのクラスのポストの求人は表に出ることはなく、もっぱらヘッドハンティングです。それ以外の方法を探るのならば、転職エージェントに相談しましょう。
非公開求人の中からよいものが見つかるかもしれません。
外資系企業と言ってもAppleやGoogleなどのIT系、ゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーなどの金融系など様々な業界・業種があり、業界によっては日系企業とさほど変わらない年収の場合もあるのです。
ここでは、外資系企業の中でも高年収業界を一部紹介していきます。
外資系の中でも、最も平均年収が高いと言われているのが金融業界です。
金融業界には「投資銀行部門」「マーケティング部門」「リサーチ部門」「アセットマネジメント部門」の4部門があり、その中でも「投資銀行部門」の給与水準が高いとされています。
理由としては、ベースとなる基本給が高いことだけでなくインセンティブ給の高さにもあります。基本給の30~100%をインセンティブ給として設定しているため高年収となるケースが多いのです。
コンサルティング業界も平均年収が高めの業界です。
激務であることで知られる職種であり金融業界に比べると初めは基本給が低く設定されていますが、役職が上がっていくにつれ基本給が急激に高くなることが特徴です。
IT業界には幅広い業種があるため、業種や職種によって年収に差が出やすい傾向にあります。
しかし、インセンティブ給が基本給の30~40%と高い水準にあるため、業績や成果次第で高年収を狙える業界でもあります。
金融業界やコンサルティング業界のように1,000万円を超えるような年収を受け取れるわけではありませんが、日系メーカーに比べ外資系メーカーは高年収の業界となっています。
長く勤め昇格していていけば30代で年収1,000万円も可能です。
外資系保険会社は営業職の平均年収は高い傾向にあり年収3000万円も夢ではありません。
完全出来高制の実力主義の会社が多く、高収入が得られるかどうかは営業スキルにかかってきます。
外資系企業は徹底された成果主義であるためシビアな環境ではありますが、実力次第ではインセンティブ給や基本給の昇給により高年収を手に入れることも可能です。
自分の経験やスキルに自信がある人は高年収業界にチャレンジしてみてはいかがでしょうか?
年収アップやキャリアアップを目指し、外資系企業への転職を叶えるにはどうしたらいいのでしょうか?
もちろん興味のある外資系企業のHPなどから求人情報をチェックしておくことも一つの方法ですが、仮に初めての外資系企業への転職ともなると「自分の実力で通用するのだろうか?」「社内の雰囲気は?」「面接はどのように進められるのか?」など不安も多いのではないでしょうか?
外資系企業への転職を考えているのであれば、外資系企業に強みを持つ転職支援サービスの利用は必須です。外資系に特化した転職支援サービスを利用するメリットを解説します。
上記をはじめとして様々サポートを受けることが可能です。
現在の年収は低いけど、外資系企業で「自分の実力がどこまで通用するのか」「とにかく年収を上げたい」という方に必須の転職サイトをご紹介いたします。
100%外国資本の外資系企業、外国資本と日本資本の合弁企業、日本資本のグローバル企業などの求人を豊富に扱っているdoda。
外資系企業への転職には、企業カルチャーのマッチングが重要です。dodaは企業の職場環境も把握しているため、求職者に最適な転職先をマッチングできます。
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『外資系企業で年収アップしたい』
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など、外資系企業でキャリアップを目指す方にdodaは必須です。
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1都3県(東京・神奈川・埼玉・千葉)を中心とした転職サポートを提供するtype転職エージェント。
対応地域は限られてしまいますが、関東の1都3県には外資系企業が集中しているため、首都圏の転職サポートに強みがあるtypeでは効率良く外資系企業の求人を探すことが可能です。
また、type転職エージェントの最大の特徴は利用者の71%が年収アップを実現していること。そのため、今の年収に不安があり外資系企業に転職して確実に年収アップを目指す方には必須です。
中でもIT・WEB・通信系の業界・職種に強みを持っているため、関東に拠点を持つ外資系企業でITエンジニアやweb業界で働くことを希望している方から評判。
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求人数 | 約12,000件(非公開求人:約6,500件) |
特徴1 | 関東の外資系に特化/IT・WEB・通信の求人が豊富 | 特徴2 | 利用者の71%が年収アップを実現 |
Spring転職エージェント(アデコ株式会社)は、世界60ヵ国と5,000以上の地域に拠点を持つアデコグループの転職エージェント。
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外資系求人に限らず、希少で価値が高い求人は一般的な転職サイトでは公開されていません。なぜならば、希少な求人は秘匿性が高く重要なポジションが多いため、公に出すと応募者が殺到するからです。
企業にとってはハイキャリア型の転職サービスで募集をかけることで、優秀な人材に絞りこんだ採用ができるメリットがあります。
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求人数 | 109,000件 |
特徴1 | 3分の1が外資系求人 | 特徴2 | 年収800万~年収2,000万の高年収求人が豊富 |
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そして転職者の半数以上(67.1%)が年収アップを実現しているという実績があります。
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求人数 | 年収800万円以上の求人約31,000件 |
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JAC Recruitmentはイギリス発祥の転職エージェントで英国、シンガポール、マレーシア、インドネシアなどアジア9カ国に拠点がある、言わずと知れた外資系・グローバル転職の実績が豊富な転職支援サービスです。
様々な業界・職種の外資系求人を扱っていますが、その中でも群を向いて豊富なのが最も年収額が高い金融業界です。
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外資系の金融業界で年収アップを狙う方を始め、元々金融業界経験者で年収アップを目指す方は必須です。
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求人数 | 約15,000件(非公開求人60%) |
特徴1 | 外資系の金融業界に強い |
特徴2 | 年収600万~1,500万円の求人が豊富 |
外資系企業の平均年収が日系企業の約2倍であり、高い傾向にあることは事実です。
しかし、ただ単に年収が高いわけではなく日本に古くからある”年功序列制度”と海外では当たり前となっている”成果主義”との違いです。
「組織」を重んじる日系企業と「個人」を重んじる外資系企業との違いが根本にあることが分かっていただけたのではないでしょうか?
年収アップだけを目的に外資系企業への転職を考えているのであれば一度冷静になって考えてみてください。
成果を出せなければ解雇になるリスク、福利厚生、退職金がない‥など日系企業との違いをよく理解しておく必要があります。
あなたが求める働き方は外資系企業、日系企業のどちらにあるのでしょうか?
とは言え、実力次第で高年収を目指せる外資系企業には夢が広がっていることにも違いありません。あなたなりのベストな選択をし進んでいきましょう。