誰でも狙える年収1000万円の仕事とは?

「幸せはお金じゃ買えない」なんて言うけれど、でも収入は多いに越したことはない。

現実を考えれば、当然低収入で必死にやり繰りするより、高収入で私生活も充実している方が良いのは多くの人も共感できると思います。

夢の年収1000万円。でもそれって結局一握りのエリートだけで、夢のまた夢。手が届くわけがないと最初から諦めていませんか?

でももしも、あなたでも年収1000万円の仕事に手が届くとしたら?もしかしたら、あなたは単に仕事の選び方が分かっていないだけかも…。

あなた次第で年収1000万円も夢じゃないかもしれません。そんな仕事を一緒に探してみませんか?

年収1000万円の仕事はエリートの特権?

『年収1000万円 仕事』このワードで検索してみると出てくる仕事といえば、パイロット、医者、弁護士、大学教授といった、見るからにエリートコースの仕事ばかり。

これらの仕事、専門性が高い上、誰でも手が届くようなものでもありません。

子供の頃から憧れる仕事。そして学生の頃から目指して勉強に励まなければならない仕事。

そういうイメージは誰でも持っているはず。なれるものなら最初からなっているし、就職を目前に、または転職を考えてすぐ活動、内定が貰えるような仕事ではありません。

結局は年収1000万円なんて、最初から頭がいい人や特殊技能のスキルを持っていなければなれないんだと、諦めさせられているような気もします…。

でも年収1000万円の仕事は、本当にエリートの特権で、誰でも実現できるようなものではないんでしょうか?

年収1000万円の仕事で楽な仕事はない

上記に上がった仕事を見る限り、一見華々しく見えるものばかりと感じませんか?もし周りに居たら憧れを抱いてしまいそうな仕事ばかりです。

でも実際の現場では当然、華々しさだけでは終われるわけもありません。

医者やパイロットは他人の命を預かる仕事です。一歩間違えば人の命を奪いかねない思い責任を背負っています。

弁護士も他人の人生を左右しかねない責任ある仕事ですし、大学教授も研究成果を上げ続ける必要があるでしょう。

日々技術や知識を広げ、研鑽を続けなければならない仕事ばかりです。

このように、年収は上がれば上がるほど、当然ながら給料に見合った対価を、知識・技術などで要求されることになります。年収1000万円ともなれば、かなり高いスキルを求められるのは当然のこと。

なかなか実現できないからこそ、誰でもできる仕事じゃないんだと実感することもできます。

楽に1000万円を稼げる仕事などはないので、まずは「ただ夢を見る」だけでは実現不可能だと知るべきです。

努力次第で年収1000万円は夢じゃなくなる

エリートじゃなくても年収1000万円の仕事はある

その上で年収1000万円を実現したい!という強い意志があるのであれば、あとはあなたの努力次第で、実は誰でも実現するチャンスはあります。

実際のところ、医者や弁護士などのいわゆるエリート職は、確かに大人になってから目指すのでは大学などで学ぶ必要もあり、並々ならぬ努力が必要で現実的ではありません。

しかし他にも年収1000万円を実現することができる業界や職種に目を向けることで、年収1000万円も不可能ではなくなります。

要は仕事の探し方、決め方、やり方が大事だということなのです。

年収1000万円の仕事に就くための準備

ただ待っていても、年収1000万円の仕事は向こうからはやってきません。

実現したいのなら自分から動かなければ何も始まらないのです。それではどんな準備をすれば良いのでしょうか?

資格を取る

就職や転職に当たって、「資格を取れば有利になる」というのはよく言われますよね。でもただやみくもに資格を取るというだけでは、高収入の仕事には出会えません。

年収1000万円の仕事に就きたいのなら、「仕事に有効な資格を取る」事が大事になります。では有効な資格とはどんなものがあるでしょうか。いくつか例を挙げてみましょう。

  • 宅地建物取引主任者
  • 危険物取扱者
  • 行政書士
  • 公認会計士

宅建や危険物取扱者などの資格は、業界ではこの資格を持っている人材を、一定数現場に配置していなければならないなどの法律がある資格です。

そのため、これらの資格を持っていると重宝されますし、資格手当や高待遇で雇用されるチャンスがあります。

また法律関係の資格は取得が困難な分、人材が少なく高待遇の傾向があります。キャリアを積むことで、将来的に独立も可能な職種です。

年収1000万円を狙うなら、国家資格で難易度が高めのもの、この資格を持っている人材がいないと運営ができない制限がある業界の資格などが狙い目です。

目標に向けてキャリアを積む

一朝一夕に年収を1000万円にするというのは、今の日本では現実的ではありません。

できるだけ早いうちからどの業界でキャリアアップするかを見据え、キャリアを積んでいけば、30代・40代で年収1000万円が実現する業界があります。

そんな業界で管理職を目指す。または技術や知識を学べる企業への転職を重ねてキャリアアップをしていく。

自分にはどんな方法がより有効にキャリアを積めるかを考えてキャリアプランを立てていけば、年収アップも可能になります。

誰でも狙える年収1000万円の仕事とは

1000万円が狙える業界

まずは1000万円が狙える業界について見てみましょう。

以下の表は転職サイトで人気のエン・ジャパン株式会社が行った『年収1000万円の求人』に関する調査です(https://www.atpress.ne.jp/news/190819)

年収1000万仕事

2019年月時点で、転職コンサルタントが「年収1000万円の求人が増えている」と感じる業界を表にしたものです。

一番割合が多いのが『IT・インターネット業界』、二番目が『メーカー』、三番目が『コンサルティング』になっています。

IT・インターネット業界は、今後どんどん発展していくことが間違いない業界です。

現状急速に発展し、新しい技術も目まぐるしく開発されているため、常に人材不足で売り手市場とも言われる業界です。

そのため、給与設定も元々高めに設定されている業界でもあります。

メーカーではIT化が目覚ましい昨今、重鉄鋼や精密機器関連などで伸び率が高くなっています。専門性が高い業界ほど当然ながら給与設定は高くなる傾向にあります。

コンサルティング業界に関しては、どんな分野でも平均年収ランキングでは上位に食い込む業界です。

その他、やはり上位に来るのは建設・不動産、金融、メディカルなど専門性の高い業界であることが見て分かると思います。技術や知識は学んで損はありません。

1000万円が狙える職種

次は1000万円が狙える職種について見てみましょう。こちらもエン・ジャパンが行った調査の表です。

年収1000万仕事

2019年8月時点で転職コンサルタントが1000万円の求人が増えていると感じる職種について調査した結果ですが、一番が『経営・経営企画・事業企画系』二番が『営業・マーケティング系』三番が『コンサルタント系』。やはりコンサルタントやマネジメントなどに関わる仕事というのは高給になる傾向が高いように感じます。

けれど、これらの職種は経験や知識がないとなかなか成功しにくい職種だといえます。30代・40代までに各業界でしっかりと経験と知識を蓄え転職するのも手だと思います。

20代のうちから目指すなら、やはり手っ取り早いところで言うと営業でしょうか。

営業職はインセンティブ制度を取り入れている所が年収をアップさせる狙い目です。不動産系やメーカー、MRなどは元々年収設定が高めで、インセンティブで更に収入を上げられる可能性が高い業界だと思います。

その代わり、インセンティブといいつつ要するに『ノルマ制』なので、その分営業活動の工夫やストレスといったデメリットも増える覚悟は必要かと思います。

その他にはやはり管理職を除けば、技術系も未経験からでも自分次第でいくらでも自分を伸ばせる分野だと思います。

年収1000万超える人の割合

国税庁の「令和元年分民間給与実態統計調査結果」のうち、「給与階級別給与所得者数・構成比」によると、年収1000万超の人は2,562千人で全体の4.8%。全体のうちの一握りだということが分かります。

年収1000万仕事

さらに内訳をみると、男性は2,292人、女性は270人と大きく男女差が出ています。これは、女性が結婚や出産を機に仕事を辞めてしまいキャリアが止まってしまう人が多いためと推測されます。

業種別で見てみると、800万円以上の収入がある人の割合が一番高かったのは「電気・ガス・熱供給・水道業」で50.4%、「金融業、保険業」が25.9%、「情報通信業」が13.9%という結果でした。

年収1000万の手取り額

年収とは収入の全体のことで、実際の手取り額とは異なります。

給与明細を見てみると、年収1,000万円と言っても支給額から社会保険料や税金が源泉徴収され、手元に残る額は1,000万円より少なくなります。

年収 ー 源泉徴収される額 = 手元に残る額

<源泉徴収されるもの>
・社会保険料(健康保険料、年金保険料、雇用保険料)
・所得税
・住民税

日本では給与が増えると税率も高くなる累進課税制を導入しているため、年収が上がれば上がるほど支払う税金額が上がる仕組みとなっています。

しかし、扶養家族が多い、住宅ローンがある等税金が控除される条件が複数あるため、家族構成等によって具体的な支払額は異なります。

平均的に、年収1000万の人なら大体700~750万円が手取り額となるでしょう。
手取りで1000万を残したい場合は、年収にして1500万以上を稼ぐ必要があります。

年収1000万円は税金や保険料が高い?生活が苦しいという噂の真相

年収1000万と聞くと「高収入」「贅沢な生活」というイメージがありますが、実際は「生活が苦しい」といった声もよく聞かれます。一体なぜなのでしょうか?

①徴収される税金や保険料が高い

前述の通り、サラリーマンであれば給与から源泉徴収される保険料や税金は累進課税制度がとられており、収入額が上がれば、その分税率が高くなる仕組みになっています。

特に所得税はその名の通り収入に合わせた税金徴収制度で、高所得層の負担が大きくなっています。下記表で具体的な数字を見てみると、非常に大きい額となっていることがわかります。

<所得税の求め方>
(収入ー各種控除額)× 所得税率 = 所得税
所得税の速算表※令和2年度以降

年収1000万仕事

※所得とは控除額を含めた総支給額のことです。

年収1000万の場合、各種控除額を引いた金額に所得税率33%をかけた額が所得税となります。

各種控除には基礎控除や配偶者控除など複数あり、控除項目が多ければ多いほど、いわゆる「節税」に繋がります。

②各種補助金が減額される

さらに収入が一定の額を超えると、各種補助金に制限がかかる場合も少なくありません。

児童手当

中学生以下の子供がいる世帯に支給される手当ですが、収入が限度額を超えると減額対象となり通常よりも少ない支給額となります。

つい先日の2020年11月末には、政府が児童手当の見直しを巡り、判定基準を夫婦の「収入の多い方」から「夫婦の合計」に改めた上で、高所得世帯向けの特例給付は廃止する案を軸に検討していると発表されたばかりです。

配偶者と子ども2人が扶養に入る4人世帯の場合、年収による線引きの目安は現在の960万円から1500万円に変更する方向で調整しているとも報じられ、政府の決定に今後も注目は続くでしょう。

私立高校授業料の実質無償化

2020年4月から始まったこの制度も、原則世帯年収590万円未満の家庭が対象です。年収1000万の場合は制度の恩恵を受ける額が非常に少なくなります。

このように年収1000万でも「生活が苦しい」と感じるのは、税率の高い税金等が引かれて実際に手元に残るお金が意外と少なかったり、各種控除や補助金の対象外であることが主な理由だと言えるでしょう。

また年収1000万を超えると「余裕ができた」と感じ、生活水準が上がりやすい傾向にあります。旅行や外食の回数が増えたり、無意識に出費が増えてしまっているのかもしれません。

年収がいくらになっても家庭の収入と支出のバランスを心がけるのが豊かな生活を送るポイントです。

国や地方の各制度の適用範囲をしっかり把握して、上手に活用していきたいですね。

自分次第で年収1000万円の仕事も夢ではなくなる

いかがだったでしょうか。年収1000万円、数字の上で見ると格差が分かりやすいためについつい尻込みしてしまう金額です。自分では絶対に無理!と自分の通帳や給与明細を見てため息をついてしまう…。

それも分かりますが、実は自己暗示にかけて自分の可能性を自分で潰しているかもしれませんよ!

自分も年収1000万の高所得者になってみたい…そう思うのなら、自分ならどんな分野で実現可能なのか、試しにキャリアプランを考えてみませんか?


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参考サイト
厚生労働省
内閣府
ハローワーク
職業情報提供サイト
日本経済連合会
転職コンサルタント
中谷 充宏
梅田 幸子
伊藤 真哉
上田 晶美
ケニー・奥谷