「会社辞めたい」時の理由別&年代別転職アドバイス

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社会人なら一度はつぶやく、「会社辞めたい」

もう会社辞めたい会社に勤めている人ならば、「会社を辞めたい」と一度や二度は思ったことがあるのではないでしょうか?実際に辞めるというアクションを行なわないまでも、月曜日がゆううつ、残業ばかりでストレスを感じる、など心あたりがある人はかなり多いのでは?

たとえ自分が希望を抱いて入社した会社であっても、誰もが知っている大手の会社であっても、会社という一つの組織に属すれば、理不尽さを味わうこともありますね。

人間関係や仕事上のストレス、会社の体質など、実際に働いてみなければ分からないことは多いとはいえ、人生の大半を注ぐ仕事を「辞めたい」と思い続けるのももったいないこと。

そこで今回は、「人間関係」「お金」が理由で会社を辞めたいと思っている人へのアドバイスと、年代別の転職の心得を紹介します。

会社を辞めたい理由は「人間関係」がダントツ!

学生の間は、クラス替えがあったり、進学で学校が変わったり、時々自分をとりまく環境が変わることがありましたね。そこで親しい友人が変わったり、気持ちを切り替えたりすることもできましたが、社会人となると、同じ会社の一員として、たとえ気があわない人でもずっと関わっていかなければなりません。そういった意味で、こじらせたくないのが「人間関係」

実は会社を辞めたいと思う人の理由は「人間関係」が断然多いのです。上司、先輩、同僚、後輩、取引先など、相手はさまざまですが、仕事上避けようがないのがつらいですね。

今の職場が心身に影響がでてしまうほど人間関係がストレスになってしまっているのならば、早いうちの転職や休職をおすすめします。仕事は、人を成長させ、人生を豊かにしてくれるものの一つであって、決して自分の体を犠牲にすることはないからです。

でも、もしも仕事に不満がなく、人間関係が改善されればよりよい成果が出せると感じるのであれば以下の3つのことをまずはやってみてください。

「いい人」を辞めてみる

人間関係に悩む人は、他人に配慮でき、仕事を頼みやすい人である場合が多いです。そのため、自分の仕事の範囲外でも頼まれたらNOと言わないし、まじめで押しつけられやすく、結果自分の中にストレスをためてしまいます。

この場合「できないこと」については、はっきり断ることが必要です。上司や先輩からなどの無理な指示には、自分ができる範囲で「手伝えること」をやりましょう。

自分の仕事で成果を出す

悪口や嫌がらせなどの悪意ある行動に悩んでいる場合、自分の気持ちを切り替えることが大事。どのような場所でもそのような行動をする人はいるものです。

仕事に関係ないことは気にしない、というスタンスでまずは自分の仕事に注力しましょう。仕事で成果を出せば、周りからの視線も変わるかもしれません。

しかるべきところに相談

上司や先輩からのパワハラについては、社内に相談窓口があるか確認しましょう。でも噂が広まることを恐れて会社内で相談しにくい、という声も多くあります。

特に中小企業ではそもそも相談窓口がない場合が多く、相談できても会社や労働組合に取り合ってくれない、改善されないというケースも。

その場合は外部の相談窓口に相談しましょう。公的な機関では、会社の所在地の労働局、または労働基準監督署に総合労働相談コーナーがあり、ここでは相談員が対応するほか、電話でも相談を受け付けています。

また、誰かに自分の気持ちを聞いてもらうことで、ふっと張りつめていた気持ちが軽くなることがあります。家族や親しい友人など会社関係以外の人に相談してみましょう。

「お金」が理由で会社を辞めたい!

もっとお給料が欲しい毎日毎日サービス残業、たまにある休みも休日出勤…たとえ仕事自体に不満はなくても、会社の待遇には不満が積もりますね。ほかにも、昇給しない、ボーナスが出ないなど、給与自体が低く家族を養っていけないなど、お金が理由で会社を辞めたいと思う人もかなりの数がいます。

本来、給料は成果ある労働の対価であるべきなので、仕事に費やした時間を給与や残業代で正当にもらいたいと思うのは当然。会社のコンプライアンスの意識が低いと、サービス残業や休日出勤も多くなってしまい、その分収入が増えるのならまだしもプライベートの時間だけがないといったケースもあります。

会社を辞めたいという理由に「お金」が挙げられる場合、自分だけの努力で変えることは難しいので、より条件の良い会社を探して転職することが解決の近道です。

ただ、転職活動を始める前に、自分の仕事内容とその成果が今もらっている給料以上のものなのか、業界全体が低い賃金である場合、転職しても同じ職についたら同じような給与になる可能性はないのか、そこは客観的に見ておく必要があります。

会社を辞めたい!年代別転職の心得

「会社を辞めたい」新卒&20代の場合

厚生労働省が発表した資料によると、平成25年の大卒就業後3年以内の離職率は
1.宿泊業・飲食サービス業50.5%
2. 生活関連サービス業、娯楽業47.9%
3.教育・学習支援業47.9%

という結果に!

宿泊業・飲食サービス業では約半数が3年以内に最初に就職した会社を辞めていることが分かります。

平成27年卒の就業後1年以内の離職率で一番高かったのは、生活関連サービス業・娯楽業で20.6%。約5人に1人が辞めていることが分かります。

全体では大卒者の約3割、高卒者の約4割が就業後3年以内に離職しているので、決して転職は珍しいことではありません。むしろ第二新卒を積極的に受け入れている企業もあるので、20代のうちは、転職活動も比較的スムーズにいくケースが多いと言えます。

ただし、就業年数が少ないながらも、今までどんなスキルを身につけてきたのか、転職先でどのように活かせるのか、ということは必ず面接で聞かれること。漠然とこの会社が合わないから転職しよう、などという甘い考えは捨てましょう。

業界未経験や職種未経験でも就職できるチャンスが多いのが20代。経験よりも意欲やポテンシャルを重視する企業もあるので、自分のやりたい仕事についてしっかり考え、業界を研究することが大切です。

積極的に若手を採用している場合には、若手の離職率の高さも無関係とは言えないので、会社の体質やサービス残業の有無などもチェックしましょう。

「会社を辞めたい」30代の場合

30代は、会社では仕事や職場にも慣れ、責任ある立場を任されている人もいるでしょう。30代でも業界未経験や職種未経験の門戸は開いているのですが、求人数は少なく厳しい戦いになるのは明らか。

逆に今まで働いてきた経験や業界の知識を活かせる職場であれば、転職によってキャリアアップのチャンスがあります。会社の規模にあまりこだわりすぎず、企業理念や社風に共感できる会社ならば、自分の可能性を試す最後の機会と言えます。

「会社を辞めたい」40代・50代の場合

40代・50代は家庭を持って主な収入を担っている人、親の介護が始まる人など私生活でも忙しく、仕事を辞めたいと思っていてもなかなか一歩を踏み出せない人も多いことでしょう。

会社では管理職になり、仕事が一層ハードになり、上司と部下の板挟みなど、つらい立場の人もいますね。

それでも会社を辞めたい!と思うならば、念入りな対策が必要です。なぜなら40代・50代での転職は、求人数が少なく非常に難しいからです。転職によっては年収のダウンも覚悟しないといけませんし、50代で新しい職場で定年まで勤め上げたとしても、退職金は期待できないでしょう。

ただし、特別なスキルや経験を持っているならば管理職や幹部候補としての道もあります。

いずれにしても40代・50代の転職は、リスクも多く、家族や周囲の同意を得られなければ実現は難しいと考えておきましょう。

会社を辞める前に、まずは転職エージェントに相談

会社を辞めたい理由が、人間関係や仕事上のストレスなどネガティブなものであったとしても、転職することで新たなスタートを切りたいと思うことは決して悪いことではありません。

ただ、会社を辞めたいと思う理由は人それぞれにしろ、いざ転職を考えてみると、時間の制約や家庭の事情でなかなか実行に移すことが難しく感じることも多いはず。

そんな時に転職サイトや転職エージェントは利用すべきもの。特に転職エージェントは、専任のコンサルタントがつき、転職できる可能性や希望などについて親身に相談にのって、効率のよい転職活動を応援してくれる強い味方です。企業とは話しづらい給与関連の話や、自分では見えにくい社風などについても詳しいので、ぜひ利用してみましょう。

 
参考サイト
厚生労働省
内閣府
ハローワーク
職業情報提供サイト
日本経済連合会
転職コンサルタント
中谷 充宏
梅田 幸子
伊藤 真哉
上田 晶美
ケニー・奥谷