外国仕事をするための3箇条を身につけたら、実際に海外で働きたくなると思います。自分で海外に行って、海外で就職活動をする以外に、日本にある企業に入り、駐在員や転籍という形で、海外に行くこともできます。
特に、欧米で働きたい人は、選考という面でも、ビザの取得という面でも、自分で海外に行って、仕事に就くことは非常に難しいため、欧米の企業の日本法人に就職し、本社に転籍する(例えばGoogle Japanに入社し、アメリカのGoogle本社に転籍)のが一番の近道だったりします。
実際私は、新卒でアメリカシリコンバレーのIT企業の日本法人に入社しましたが、同期の1割くらいが現地に転籍しています。
グローバル企業の日本支社でも、日本のグローバル企業でも、海外で仕事をするためには、社内で「この人は、海外仕事ができる」と認められることが大切です。特に、海外の担当者やマネージャから名前を覚えられ、「この前一緒にした、あの人に来てもらいたい」と言ってもらうことが一番強いです。
そのために、普段から社内でなにをすればいいのでしょうか?
チャンスは誰の目の前にもあらわれます。しかし、チャンスを掴めるのは、目の前にあらわれたときに、掴むだけの準備をしてきた人だけです。なので、まずはじめにやるべきことは、実力をつけることです。
まずは、語学力。多くの会社が英語で海外の仕事を仕事をしているはずです。従って、まずは仕事ができるだけの英語力をつけましょう。(行きたい国が英語ネイティブなのか、そうではないのかによって、求められる英語力は大きく変わります)
そして、その英語力を身につけたら、社内で認知されることが大切です。
例えば、海外から電話やメールが来る部門に所属していて、チームメンバー(マネージャならなおよし)に英語が苦手な人がいたら「私、英語の仕事したいので、英語の電話とかメールがあったら回してください。翻訳しますよ!」と伝えておきましょう。
こうやって、「英語仕事を引き受けてくれる奴」と認知されると、どんどん英語仕事がまわってくるようになります。また、電話やメールの相手は、当然現地の外国人であり、彼らに名前を認知してもらえます。
そうすると、彼らが日本人社員をアサインするときに「いつも電話で話しているあいつ。あいつをアサインすることはできないのか?」と指名してもらえる確率が高まるのです。
では、このように海外との接点がない部門に配属されている場合はどうすればいいのでしょうか?答えは「海外とやりとりしている部門に遊びに行く」です。
同期でも知り合いでも、社食で声をかけた人でもなんでもいいので、海外仕事をしている部門に何か用事を作って足を運びましょう。そこで、うざくならない程度に、英語ができることや、海外仕事に興味があることに関する世間話をしましょう。可能なら、飲み会とかにも参加しましょう。
そうやって、認知されていれば、その部門との共同プロジェクトや、人事異動の際に声がかかるかもしれないのです。
いまいる会社で海外仕事のチャンスがない、もしくはそもそも海外と仕事をする部門がない/なくなったという人は、転職するしかありません。その場合、転職活動でどのような立ち振る舞いをするかが非常に大切になります。
まず、当たり前のことですが、転職先の会社のことをよく調べて、海外仕事がある会社かどうかを調べましょう。海外仕事が増えている会社なのか縮小している会社なのかをチェックすることも大切です。
そして、転職の場合は、部門ごとの募集であることがほとんどですので、その部門に海外仕事があるのかをきちんとチェックしましょう。さらに、応募をする際には、海外で仕事をしたい旨、そして、自分が海外で仕事ができる人材であることをしっかりと書きましょう。
第三話で書いたように、一番強いのは「海外で何かをしました」という実績です。
https://agent-guide.com/jisseki/
今の会社で海外仕事の実績がある人は、その成果を詳細に書いてアピールすべきですし、そうでない人は、長期休暇で海外インターンに挑戦したり、日本国内の観光地で外国人に声をかけて観光案内したり、外国人の友達を作ってその人のためになにかをしたりと、何でもいいので、「外国人と仕事ができる」という実績を作ってアピールしましょう。
ポテンシャルで採用してくれるのは、新卒まで。キャリアで転職するのであれば、実績が大切。実績が無ければ自分でつくるくらいの気概がなければ、自分のやりたい仕事なんてできないのです。
では、新卒の場合はどうでしょう?
基本的には、転職と一緒で、海外仕事があり、海外仕事を伸ばそうとしている会社を選ぶのが最初。そして、海外で仕事をできるという実績をアピールすることが大切です。
新卒の場合は、この実績のアピールがあると、グッと確率が高くなります。というのも、いまだに日本の多くの企業は職種別採用をしておらず、どこの部門にいかされるかはわかりません。
ただ、6割以上の日本の若手社員は、海外で仕事をしたくないと言っています。また、どんな国でも働きたいという人は11.8%しかいません。
※産業能率大学 第7回新入社員のグローバル意識調査
https://www.sanno.ac.jp/admin/research/global2017.html
つまり、海外で働ける、特に東南アジアやインドみたいな、日本人が行きたくなさそうな国で働きたいという人は、少数派です。なので、海外で働きたいと言うことをアピールすると、海外で働く人を採りたい会社には非常にレアな人材であると評価されます。
ただ、就活生は、内定を取るためなら平気で嘘をつきます。だから、本当に海外で働けるという証明が必要です。
カンボジアのプノンペンで2週間カレー屋の経営をするインターンシップに参加しました。カンボジア人をバイトとして雇って、一緒にマーケティングリサーチをして、かき氷を売ることに決め、販売したところ3日で1,000杯売れました。カンボジアで、カンボジア人と働く事で、世界中どこでも働けるという自信もついたので、御社が進出しているインドでも、モンゴルでも、喜んで駐在できます。
などといえば、面接官も信じてくれるでしょう。
ちなみに、面接官は、これが本当かを確認するため、
「かき氷の氷はいくらだった?」
「氷屋と販売場所はどれくらい離れてた?」
「その間の運搬はどのようにした?」
「どれくらいの頻度で氷を買いに行った?」
などと、詳細な質問をしてきます。
これは、実際にやった人なら必ず答えられる質問であり、さらにあなたの業務能力を垣間見れる質問です。なので、これに明確に答えられると、あなたが本当に海外で仕事ができるということだけでなく、あなたの仕事のできるっぷりのアピールにもなります。
実際、我々のインターンシッププログラム (https://samuraicurry.com) 参加者で、新卒の就活で、海外で働かせてくれる会社を探し、海外で働きたいことを面接でアピールし、社内でそれを言いまくった人は、入社後1年以内に海外駐在を勝ち取っています。
今回は、海外で働きたいという要望をかなえるためにどのようにするかを解説しました。しかし、これは、海外仕事だけに使える方法ではありません。
自分がやりたい仕事をやらせてもらうには、自分がやりたい旨を多くの人に認知してもらい、それが本当にできると言うことを実績をもって証明することが大切なのです。
ただ待っていても、自分が思ったとおりにはならない。でも、戦略をもって行動すれば、かなりの確率でやりたい仕事にはつけるのです。
それは、まだ、多くの日本人が、それをやっていないから。今の日本には、チャンスがあふれていますよ!