日本の年収の分布において、年収800万円という額は上位10%に位置します。
この数字をみて、「限られた人だけ」と思う方も「意外と多い」と思う方もいるのではないでしょうか。
本記事では、日本の年収分布をもとに年収800万円の難易度&勝ち組といえるのかの真相に迫ります。
手取り額や貯金額・住宅費などのリアルな実態も紹介するので、参考にしてください。
難易度の高い”年収800万”を稼ぐには
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結論から申し上げると、年収800万円を稼ぐ難易度は高いといえるでしょう。
年収800万円は、日本の年収分布において上位層に位置します。
国税庁が令和5年に発表した、令和4年分の給与所得者のデータ(*)が以下の通りです。
所得額 | 男性 | 女性 | 全体 |
---|---|---|---|
100万円以下 | 3.4% | 14.0% | 7.8% |
100万円超 200万円以下 |
6.2% | 21.5% | 12.7% |
200万円超 300万円以下 |
9.8% | 20.0% | 14.1% |
300万円超 400万円以下 |
15.5% | 17.9% | 16.5% |
400万円超 500万円以下 |
17.7% | 12.1% | 15.3% |
500万円超 600万円以下 |
14.2% | 6.4% | 10.9% |
600万円超 700万円以下 |
9.5% | 3.4% | 6.9% |
700万円超 800万円以下 |
7.1% | 1.7% | 4.8% |
800万円超 900万円以下 |
5.0% | 1.0% | 3.3% |
900万円超 1000万円以下 |
3.4% | 0.6% | 2.2% |
1000万円超 1500万円以下 |
6.2% | 1.0% | 4.0% |
1500万円超 2000万円以下 |
1.3% | 0.3% | 0.8% |
2000万円超 2500万円以下 |
0.4% | 0.1% | 0.3% |
2500万円超 | 0.5% | 0.1% | 0.3% |
グラフをみると、年収800万円台の階層は全体の3.3%。
800万円以上の方を全て含めると、上位10.9%以内の階層に入っているとわかります。
全体の1割ほどと少ないため、年収800万円を稼ぐ人は勝ち組といっていいでしょう。
令和4年度の全体平均給与が458万円ということからも、年収800万円を稼ぐ難易度も高めといえます。
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年収800万円以上を目指す方にとって、転職は堅実に収入アップを目指せる方法でしょう。
年齢を重ねると、求人数が減り採用基準が高くなって転職が難しくなると言われます。
ミドル層から転職を成功するには、年収が比較的高い職業の目星をつけ、自身のこれまでの経験やスキルを上手く寄せてアピールするのが重要です。
ここでは、40代の年収アップ転職におすすめの職業を解説します。
800万円超の年収の割合が高いのは、電気・ガス・熱供給・水道業つまりインフラ系の業種です。
インフラは国民が生活する上で欠かすことのできないものであるため、企業として存続を危ぶまれることはなくとても安定しています。
インフラ企業は福利厚生などの待遇も恵まれているとともに、年功序列で収入が高くなっていく体質の企業が多いので、ミドル世代が高収入を得るのにふさわしいのではないでしょうか。
40代までに培ったスキルを使って貢献できることをアピールできれば、転職による成功を収める可能性も十分あるでしょう。
難易度の高い”年収800万”を稼ぐには
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金融業界・保険業界も比較的年収が高いといえます。
高収入を期待できるのは、とりわけ金融業の中でも信託銀行や証券会社などでしょう。
これらの業務は専門性が高く、経験がなければ転職できる可能性は低いのが実情ではあります。
金融や保健関係に携わっていた方であれば、上手くアピールし大企業に採用されるところまで辿り着けば、年収800万円も不可能ではありません。
年収800万円を狙える職種のひとつに、ITエンジニアが挙げられます。
デジタルの発達が進み人手不足が慢性化しているので、未経験・学歴がなくても努力次第で高収入を得られる職種です。
ポテンシャル採用の観点からは若ければ若いほうが許容されやすく、入社までに具体的な業務スキルを持ち合わせているに越したことはありません。
その上で、システムエンジニアやプロジェクトマネージャーのような開発の上流工程の職種へ就くことができれば、勝ち組の年収へと十分届く可能性があります。
同じ業種であっても、営業職へと変わることで年収800万円を達成できる可能性があります。
特に不動産や保険・医薬品メーカーなどの業種は高いインセンティブを設定していることも多いので、成果次第で高収入を目指せるのです。
異業種・異職種からでもポテンシャル採用の傾向が強い面もあるので、転職が成功しやすい職種ともいえるでしょう。
現在は他の職種に就いていたとしても、これまでの経験やスキルによって業界を把握していればチャンスはあります。
経営課題を解決できるスキルまで能力を高められれば、コンサルタントで稼ぐこともできるかもしれません。
営業職と同様に成果報酬が高い水準にあるので、クライアントが満足するような成果が担保できれば高収入に繋がりやすい職種です。
年収800万円の人の生活実態はどのようなものなのでしょうか。
リアルな生活の中身を、手取りや貯金額・家賃に着目して紹介します。
手取り額とは、額面給与額から税金と社会保険料を差し引いたものを言います。
手取り額は、税金や社会保険料の割合・扶養者の有無・控除額によって前後しますが、年収800万円の人の場合はおよそ600万円と計算されます。
月々の手取りだと50万円ほどで、自由に使える金額は多いといえそうです。
生活レベルを知るという観点では、年収800万円の人の貯蓄の状況も把握しておきたいところですね。
総務省の統計では、年収800万円が属する階級の貯蓄額は平均1696万円とされています。
※第Ⅳ階級、789~1012万円
2人以上世帯の負債を除いた貯蓄額の中央値が1168万円なので、500万円ほど高い結果となりました。
ただし貯蓄額は家族数や趣味などで個人差が大きくあるため、あくまで目安となります。
*参照:総務省統計局『貯蓄の状況』
賃貸の場合、一般的に月の家賃は手取り額の3分の1ほどが妥当だと言われています。
それに準じて考えると、手取り600万(月50万)の場合は月16万円ほど家賃に充てている方が多いでしょう。
一方、持ち家を購入して住宅ローンを支払っている場合もあるでしょう。
住宅ローンの借入可能額の相場は年収の5〜6倍といわれます。
年収800万円であれば4000〜4800万円程度を借り入れて持ち家を購入するのが妥当です。
無理なく支払える住宅ローンの割合※は手取り額の20%〜25%と言われることからすると、手取り600万(月50万)の方の月々の支払いは10〜12万円になるでしょう。
※返済負担率
月の手取り額が50万円であれば、一般的には十分なものです。
更に今後、退職までさらに収入が上がり続け退職金も用意されているでしょう。
客観的推測からすれば、持ち家を所有しながら教育や遊興等にも比較的お金を使えそうです。
以上から、年収800万円の生活レベルは余裕のある暮らしといって良いでしょう。
国の調査によると、年収800万円以上を稼いでいる方は日本の上位10.9%のみ。
年収平均額の458万円を大きく超えており、収入面ではまぎれもない勝ち組といえます。
「夢のまた夢…」と思うかもしれませんが、これまで培った経験やスキルを高収入企業にうまくアピールできれば、決して不可能ではありません。
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