【スポーツトレーナー(アスレティックトレーナー)の年収】本音公開

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昨今テレビなどでも取り上げられるようになってきて、注目されつつあるスポーツトレーナー。

有名アスリートや実業団、人気アーティストと契約できれば高い年収と華々しい世界で仕事ができるイメージで、憧れを抱くスポーツ経験者が増えています。

しかし、実際の所「スポーツトレーナーの年収は低い」「やめといいたほうがいい職種」なんて声も、ネット上などではちらほら見かけますよね。スポーツトレーナーを仕事にするのは難しいのでしょうか?

スポーツトレーナーの年収、仕事内容などのリアル、年収1000万円は実現可能なのか、一緒に見ていきましょう。

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スポーツトレーナーの年収は本当に低い?

スポーツトレーナーの平均年収

スポーツトレーナー 年収

参照:求人ボックス給料ナビ『スポーツトレーナーの仕事の年収・時給・給料』

スポーツトレーナーの平均年収は、『求人ボックス給料ナビ』によると約372万円ほど。

厚生労働省による『令和4年賃金構造基本統計調査』では、2022年の国民平均賃金は約496万円なので、国民平均よりも100万円以上の開きがあり、実際に低いと言わざるを得ません。
参照:厚労省『令和4年賃金構造基本統計調査』

さらに『求人ボックス給料ナビ』の年収分布表を見ると、311万円~400万円くらいの間が一番多いようです。中でも370万円以下が特別多くなっています。

スポーツトレーナーの年収は300万円台の方が多いということになります。

とはいえ、787万円以上の年収を得ている方もゼロではありません。働き方によっては、700万円以上の収入を得ることも可能と言えるでしょう。

スポーツトレーナーの年収は格差が大きい

一般的に、スポーツトレーナーの年収は300万円から400万円くらいの割合が多いようです。

300~400万円の年収ラインの方の多くは、スポーツジムやスポーツチームに正社員として雇用されている方が多いようです。

正社員として雇用されることで、収入は月給制になり安定します。

しかし中には300万円以下の年収しか得られず、それだけでは生活できないため、学校の部活や地域のスポーツチーム、病院や施設のリハビリテーションなどで副業しているという方も少なくありません。

日本スポーツ協会の『第一回日本のトレーナー実態調査』では、スポーツトレーナーの活動形態のアンケートが掲載されています。

スポーツトレーナー 年収

参照:日本スポーツ協会『第一回日本のトレーナー実態調査』

こちらの表によると、スポーツトレーナーとしてフルタイムで働いている方は回答者全体の23%。その他の方はスポーツトレーナーという仕事をメインに活動しておらず、23.6%の方に至ってはスポーツトレーナーの仕事自体から離れています。

このように、スポーツトレーナーを仕事にして生活するのは苦しいと感じている方が多くいる反面、年収700万円以上を稼いでいる方も実際にいるのも事実。収入の格差が大きい業界だと言えます。

スポーツトレーナー年収1000万円は実現可能なのか

テレビなど各種メディアでは、有名アスリートや俳優、アーティストのトレーナーとして、華々しい世界で働くスポーツトレーナーのドキュメンタリー番組も見られます。

スポーツトレーナーが、年収1000万円以上を稼ぐのは実現可能なのでしょうか。

結論から言えば、実際に年収1000万円や2000万円を稼いでいるスポーツトレーナーは実在します。

そういった方の多くは先に言ったように、国内や世界の大きな大会で上位入賞ができるようなアスリート、国や企業の実業団、有名アーティストなどに雇用されている場合が多いです。

逆に言えば、高額年収を実現するためには高額な契約金を支払うことができる相手と繋がらねばならず、そのための技術力やコネ、認知度を持たなければ、実現は大変困難な道であるということになります。

スポーツトレーナーは実績が物を言う実力主義社会

スポーツトレーナーは結果を出すことを求められる仕事です。

大会でいい成績を出すため、体力や技術力を身に着けさせる。怪我の予防・応急処置・リハビリを行い、パフォーマンスを向上させるといった結果を示すことができなければ、容赦なく契約解除されることもあります。

スポーツトレーナーはクライアントのサポートを行いますが、結果を出すためには解剖学・生理学・医学・栄養学など様々な知識がなければ、パフォーマンス向上のためにプランを立てることすら難しい仕事です。

スポーツトレーナーという仕事は、特別な学歴や資格を必要としないものの、まったくの未経験で知識がない方には務まらないのです。

高い年収を得たいと思えば思うほど、幅広い知識と経験、高い技術力と実績を求められるシビアな業界です。

スポーツトレーナーが年収をアップさせるには

収入が低いとはいえ、せっかく夢を抱いて目指したスポーツトレーナー。

諦めてしまうのはあまりにももったいない。年収アップのために努力や工夫ができれば、それに越したことはありません。年収をアップするためにできることはあるでしょうか。

キャリアパスを考え働き方を見直す

スポーツトレーナーとして年収をアップするために、一番大事な事は『どう働くか』です。

もちろん働き方の適性は人それぞれで、メインの収入源は別の仕事にして、スポーツトレーナーは副収入と割り切る。スポーツジムや教育機関、スポーツ団体など複数の職場を掛け持ちする。様々な働き方があります。

スポーツトレーナーを専門に1000万円以上の収入を実現するのもまた、1つの働き方にすぎませんが、これが一番実現が難しい働き方と言って過言ではありません。

一朝一夕に叶えられる夢ではなく、段階的に着実に実現できるキャリアパスをしっかり立てることが必要になります。

例えば以下のように、まずは目標を立て、実現するためにどんな道筋が必要なのが考えていきましょう。

【目標】フリーのスポーツトレーナーになり、年収1000万円以上を40代で実現する
  • 20代
  • 前半:スポーツジムでアルバイトしながら、鍼灸師のスクールに通って資格を取る。
    後半:スポーツジムの正社員になる。スポーツトレーナーの資格のほか、栄養士の資格も通信講座で取得する。
    指名・インセンティブ制のスポーツジムで、指名獲得の営業法を模索し、年収400万円以上を維持。

  • 30代
  • 前半:語学の勉強と、海外でも通用するスポーツトレーナー資格を取得。海外のスポーツトレーナーの仕事を学びに、1年間の留学。
    後半:海外留学経験や国家資格を武器に、プロスポーツチームにスポーツトレーナーとして入団。アスリート相手にトレーナー経験を積み、40代前には実業団で働きコネを作る。

  • 40代
  • 前半:実業団で働きながら、フリーランスのスポーツトレーナーになるための売り込みなど準備を始める。アスリートや監督・コーチなど業界への知名度を上げる。
    後半:フリーランスのスポーツトレーナーになる。年収1000万円が実現できる指名数を獲得する。

最終目標を達成するためには、いつまでに自分がどのようになっている必要があるのか、立てた道筋がキャリアパスになります。

多少無理に感じるような目標でも、それがモチベーションにも繋がるでしょうし、書き出していつでも見れる場所に貼っておくのもおすすめです。

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年収アップに効果がある資格を取る

他の職種では、業務独占資格でもなければ、転職活動で資格が確実な武器になることはほとんどありません。しかし、スポーツトレーナーは別です。

スポーツトレーナーは圧倒的に実力が物を言う職種。

とはいえ実力はひと目で分かるものではありません。そこで役に立つのが資格です。

指名制のシステムを取ることが多いスポーツトレーナーの現場では、ひと目で技術が見えない限り資格があるかどうかで判断される場合が多いです。

『理学療法士』『柔道整復師』『鍼灸師』『栄養士』といった国家資格を持っていれば、どれも強い武器になります。

しかし、国家資格は学位取得や通信講座の受講を条件としている場合がほとんどです。

年収1000万円を目指すなら持っておきたいところではありますが、すぐに取れるわけではありません。

まず初手として、アピールできる民間資格を取っておくというのも手です。

日本で活動したいと考えている方は、『JATAC認定スレチック・トレーナー(JATAC-ATC)』がおすすめ。『ジャパン・アスレチック・トレーナーズ協会』認定の資格で、日本で知名度があります。

海外でも活動したいと思っている方は、『BOC-ATC』がおすすめです。こちらは『米国アスレティックトレーナー資格認定委員会』認定の資格で、海外でも知名度があります。

将来拠点を日本に置きたいか、海外に置きたいかなどでも取得しておくといい資格は違います。

自分に合った資格を選んで取得するのが、年収アップの近道になります。

スポーツトレーナーで成功するには実績を作る努力と運が必要

スポーツトレーナーとして年収1000万円を実現するのは、決して簡単なことではありません。

残念ながら、スポーツジムや学校、地元のスポーツクラブなどでトレーナとして働いているだけでは300万円から400万円くらいの年収が相場になるでしょう。

働き方によっては、平均年収を超えることもできずに生活するのもやっと…むしろ生活できずに結局辞めていくという方も少なくありません。

スポーツトレーナーとして年収1000万円を実現するために必要なのは、熱意と努力、そしてコネを作れるだけの運が必要になります。

運と言われたらどうすることもできないと考えられがちですが、若いうちにどう動くかで、運もある程度引き寄せられるもの。

若いうちから将来を見据えて、しっかりキャリアパスを作っておくことで、未来は変えることができます。

参考サイト
厚生労働省
内閣府
ハローワーク
職業情報提供サイト
日本経済連合会
転職コンサルタント
中谷 充宏
梅田 幸子
伊藤 真哉
上田 晶美
ケニー・奥谷