理学療法士も公務員として働くことができる！どうすればなれるかの疑問を解消

「理学療法士として働きたいけれど、公務員の安定も魅力的だなぁ」
そんなふうに迷っている方に朗報です！

実は、理学療法士も公務員として働くことが可能なんです！

でも、「どうすれば公務員になれるのか」「公務員になると実際はどんなメリット・デメリットがあるのか」わからないですよね。
本記事では、公務員として働くにはどうすればいいか、それに関するさまざまな疑問を解消します。

以下の解説を参考にして公務員という安定した身分を手に入れて、理学療法士として活躍してくださいね。

理学療法士が公務員として働くケースとは

国公立病院などで採用されて働く場合に、理学療法士は公務員として働くことになります。

それぞれの機関や施設で異なる試験に合格して採用されれば、公務員という身分を持ちながら働くことが可能です。

ちなみに、多くの場合は理学療法士は以下のような勤務先で働いています。

公務員として働くケースは、全体から見ると決して大きな割合を占めるものではありません。

理学療法士が公務員として扱われる職場

具体的に理学療法士が「公務員」およびそれに準じるもの（「みなし公務員」）として扱われる職場は、どういうものがあるのか紹介します。

以下でそれぞれについて見ていきましょう。

国立病院

国立病院で勤務する理学療法士は、公務員およびそれに準じるものとして扱われます。

国立病院とは、厚生労働省が直轄している病院、もしくは厚生労働省の管轄する独立行政法人が運営している病院を指します。

直轄している病院では「国家公務員」、独立行政法人が運営する病院では「みなし公務員」として扱われることとなります。

公的医療機関（公立病院など）

医療法31条に規定されている「公的医療機関」で勤務する理学療法士は、公務員およびそれに準じるものとして扱われます。

公的医療機関の例と扱われ方

公的医療機関で代表的なのは、都道府県や市町村が運営する「公立病院」。
その他に、地方公共団体の組合や国民健康保険組合、日本赤十字社や済生会などが運営する「公的病院」が含まれます。

公立病院に勤務する場合は「地方公務員」、公的病院に勤務する場合は「みなし公務員」として扱われることとなります。

大学病院（国立・公立大学に附属のもの）

国立および公立の大学病院に勤務する理学療法士は、公務員に準じるものとして扱われます。

大学病院とは、大学およびその医学部に附属する病院のことです。

大学病院で勤務する場合は、「みなし公務員」として扱われます。

地方公共団体（〇〇県、〇〇市など）

都道府県や市町村などの地方公共団体で勤務する理学療法士は、公務員として扱われます。

通常、理学療法士は高齢者や障害者を含む患者の方々と直接触れ合うことが多いですが、行政機関に勤務する場合はそうではありません。

地方公共団体の規模や配属される課によって任される業務はさまざまです。
たとえば、医療保険や介護保険を利用する方への対応や、地域住民に対する健康増進やリハビリテーションの拡充を目的とした施策を講じることが挙げられます。

【公務員になりたい！】理学療法士が公務員になれる病院の求人に出会う方法

理学療法士が転職して、公務員になれる病院の求人に出会う方法を紹介します。

以下でそれぞれについて解説します。

ハローワークに登録する

公務員になれる病院の求人に出会うために、まずはハローワークに登録しましょう。

ハローワーク（公共職業安定所）とは、厚生労働省が運営する総合的な雇用サービス機関で、無償で仕事探しを支援してくれます。

各地域に設置されているので、自宅から近い施設に実際に行ってアドバイザーと対面で相談することも可能です。
就活に役立つ書類作成や面接の対策、職業訓練、各種セミナーなども利用することもできるので、まずは登録するのが吉ですね。

理学療法士向けの転職エージェントに登録する

理学療法士が公務員になれる病院の求人に出会うには、理学療法士向けの転職エージェントに登録するのがおすすめです。

たしかにハローワークはその地域の仕事を広く探すのには適していますが、探している求人の職種が理学療法士に決まっているなら、それに特化したサービスのほうが効率的。

アドバイザーが先方の職場の雰囲気なども分かった上で登録者の希望と合った求人を紹介してくれるので、入社してから気付くようなミスマッチを未然に防ぐことができますよ。

公務員になれる病院の求人が見つかる理学療法士向け転職エージェント

公務員になれる病院の求人が見つかる、おすすめの理学療法士向けの転職エージェントを紹介しましょう。

以下でそれぞれについて説明します。

PTOTSTワーカー｜豊富な病院の求人から検討したい人

公務員として働ける病院の求人をたくさん見て比較検討したい人は、PTOTSTワーカーに登録しましょう。

求人の施設形態に分けて紹介しているPTOTSTワーカーは、病院の非公開求人も豊富に取り揃えていて、その中には公立や公的医療機関が運営する病院も多数。

専任アドバイザーが、職場の実情とあなたの希望を照らし合わせて求人を紹介してくれるので、応募から条件交渉まで信頼して任せられます。

あなたに合った職場かを比較検討して、公務員として働ける希望を叶えてください。

PTOT人材バンク｜病院の雰囲気や内部事情を詳しく知りたい人

病院の雰囲気や内部事情を詳しく知りたい人は、PTOT人材バンクを利用して探すのが合っています。

PTOT人材バンクは看護師や介護士など病院の関連職種のサービスも運営しているので、リハビリ以外も含めた職場の雰囲気や人間関係などの内部事情を知っているキャリアパートナーも多いのです。

また、運営する株式会社エス・エム・エスは、上場してからも実績を積み上げ続けている企業で、利用者にとっては安心安全です。

希望の勤務先が見つかったら安心して応募から入社までサポートを利用しましょう。
公務員という身分をつかみ取れれば、じっくり腰を据えて理学療法士の仕事に専念できますよ。

理学療法士が公務員として働くメリット

民間で働くことの多い理学療法士ですが、公務員として働くことにはいろいろなメリットがあります。

以下でそれぞれについて解説します。

雇用や給与が安定している

雇用そのものや給与の支払いが安定していることは、公務員として働くことの大きなメリットのひとつです。

民間の法人や個人が運営している医療機関で勤務している場合は、その運営母体の経営状況によっては給与が十分かつ継続して支払われる保証はありません。
考えたくないですが、最悪の場合には職を失う可能性すらあります。

その一方、国・都道府県・市町村などが運営している医療機関で公務員として働く場合には経営破綻や解雇の心配はほぼありません。
法律に規定された通りに基本給や残業代が支払われるので、安心して勤務することができます。

福利厚生が手厚い

福利厚生が手厚いことも、理学療法士が公務員として働くメリットとして注目です。

住居手当や通勤手当などの各種手当がしっかり支払われることに加えて、年次有給休暇や特別休暇が準備されていて、現実に休みが取得しやすいことはとても魅力的でしょう。

民間ではシフト制で土日祝も勤務しなければならないことが多いですが、公務員なら休日をしっかり取ってメリハリの効いた働き方がしやすくなりますね。

幅広い経験ができる

公務員およびみなし公務員として扱われる病院で勤務する場合、幅広い症例に出会うことができてスキルアップにつながりやすいのもメリットでしょう。

民間では整形外科のクリニックに勤務することが多いですが、総合病院に勤務すれば内科や脳神経外科などいろいろな科で治療を受けている患者を診ることもあるはず。

要望をもらって失われた身体機能の回復を目指すリハビリや、入院患者が体力を落とさないようにするための運動訓練まで、さまざまな業務を経験できます。

また、地方公共団体で勤務する場合には、臨床とは全く違った、特定の地域の介護・福祉の政策に関わるという貴重な体験もできるでしょう。

理学療法士が公務員として働くデメリット

理学療法士が公務員として働くことのデメリットも実はあります。

以下でそれぞれについて解説します。

副業が難しい

公務員になると副業が難しいというデメリットがあります。

国家公務員法103条・104条や地方公務員法38条によって、公務員は副業が原則禁止されています。

本業の休日の時間を使って、非常勤やアルバイトとして他の施設でも違う経験をしたいと考えているような方には合わない点かもしれません。

能力や成果が評価に反映されにくい

公務員として働く場合、どれだけ能力が高くても成果を上げても、それが給与を含めた評価に反映されにくいこともデメリットです。

公務員の給与は、基本的に勤続年数によって上がっていく「等級」にしたがって増えていきます。
安定しているという意味では良いのですが、その反面どれだけ若手の時期に成果を上げても飛躍的に給与がアップすることはありません。

若い頃から成果を上げた分だけ比例して収入を得たいと考えている方には向かないシステムといえるでしょう。

現場の課題の改善に時間がかかる

現場で課題が発見されてからそれを改善するまでに時間がかかりすぎる、ということも公務員のデメリットに当たります。

国や地方公共団体などの行政機関の意思決定は、現場から上長へと何段階にも承認を得るので、良くいえばとても慎重で安全です。
ただし、スピーディーさに欠ける面があって、なかなか課題解決策に舵を切らないともいえるのです。

民間のクリニックであれば、院長にいきなり相談・進言することによって、トップダウンで一気に現場の課題を解決できるケースもあるでしょう。

その点を比べると、問題がすぐには解決しにくい公務員の風土に不満がたまる人もいるかもしれません。

「理学療法士 公務員」に関するよくある質問

理学療法士で公務員になりたいと考えている人にも、いろいろな疑問はあると思います。

以下でそれぞれについて回答します。

Q.本来の公務員と「みなし公務員」では待遇の差があるのでしょうか？

A.給与形態や福利厚生も公務員に準じていることが多く、おおむね差はないでしょう。

厚生労働省管轄の独立行政法人や公立病院を除いた公的病院（たとえば日本赤十字社の病院）・大学病院などでは、勤務する人はみなし公務員とされます。

厳密にいえば個別に契約内容は異なりますが、公務員になりたい人が求めるような安定した待遇であることが多い傾向にあります。

Q.公務員として採用されるためにはどんな試験に合格すればいいのでしょうか？

A.応募先によって異なりますが、理学療法士としての専門知識を問う試験のほかに、一般教養を問う試験や小論文で合否を判定するところもあります。

理学療法士として現在働いている人にとっては専門知識については比較的取り組みやすいはずですが、それ以外の試験は抵抗を感じる場合もあるでしょう。
あまり過剰に恐れることはないですが、SPI試験対策や小論文対策のテキストなどを使ってある程度の準備は必要かもしれません。

そもそも募集があるところも1,2名や若干名としていることも多いので、試験の不安よりもむしろ採用自体が狭き門であることは覚悟しましょう。

まとめ

本記事では、理学療法士は公務員になって働くことができることを解説しました。

理学療法士も、国公立の病院などの採用試験に合格して勤務することになれば、公務員になることができます。

ただし、公務員として雇用や待遇の点で好条件である一方で、適用されるルールや組織としての風土がデメリットになって向かない人がいることもたしか。

自分に公務員として働くことは向いているのかしっかり見極めて、向いていそうなら転職エージェントなどを利用してぜひチャレンジしてみてください。

いずれの判断をするにしても、あなたが理学療法士として活躍することを祈っています。

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