【生活支援員監修】社会不安障害の方に『オススメの仕事』と『探し方』

この記事は、社会不安障害の方の

といった悩みを解消するための記事です。

「人前だと緊張してしまい、自然に話すことができない。」「手や声が震えてしまう。」「顔が赤くなってしまう。」

これらは、典型的な社会不安障害（社交不安障害）の症状です。

これらの症状があることから、「就職したあとが不安。怖い。」「いまの仕事がストレスだから転職したい。」という悩みを抱えている方が大勢いらっしゃいます。

そこで、今回は『社会不安障害の方に向いている、おすすめの仕事』『社会不安障害の方におすすめの仕事の探し方』をご紹介します。

『一般雇用枠』か『障害者雇用枠』か

社会不安障害の方が、仕事探しでまず考えることは、『一般雇用』と『障害者雇用』どちらを目指すかです。

そもそも、『障害者手帳（精神障害者保健福祉手帳）』を持っていないと『障害者雇用枠』に応募できません。

そして、障害者手帳（精神障害者保健福祉手帳）は障害の程度によっては交付されません。

つまり、障害者手帳を交付されるということは、「支援を受けたほうが良いと判断された」と同等です。

「一般雇用のほうが幅が広いし給料がいいから」という理由で一般雇用で採用されると、
実際に働くうえで、必要な配慮を受けづらくなります。

最悪の場合、せっかく就職したのに”休職”や”退職”してしまうかもしれません。

『無理なく働き続けるため』には、

障害者手帳を交付されている（=交付される程度の症状）なら障害者雇用

そうではないなら一般雇用

という判断で間違いはないでしょう。

ただ、一般雇用枠で面接を行う際には「社会不安障害」であることを必ず伝えるようにしましょう。

これも、実際に働くうえで、必要な配慮を受けるためです。

社会不安障害の方に向いている仕事

社会不安障害の方に向いている仕事は、基本的に『対人関係が少ない仕事』になります。具体的には、このような仕事です。

ライン作業

清掃作業

プログラマー

Webデザイナー

ライター

（タクシー、バス、トラック）運転手

介護、医療関係機関

プログラマー、Webデザイナー、ライターは『在宅でもできる仕事』です。

やり取りが基本メールになるため、人と接する機会を少なくすることができます。

また、「介護、医療関係機関」もおすすめです。「でもそれって人と関わる仕事ではないの？」と思う方もいるでしょう。たしかにその通りです。

ただ、ここで働く人は『障害に対する理解や知識』があります。そのため、結果的に働きやすい職場になります。

事実、筆者が勤務している障害者支援施設には、社会不安障害の方が数名働いています。

全員、さまざまな配慮を受けながら仕事をしています。

周りの職員に、このことに関して不満を抱いている人は1人もいません。

では次章で「自分以外の社会不安障害の方は、どのような仕事をしているのか。」
を見ていきましょう。

社会不安障害の方は、どんな仕事をしているの？

自分以外の社会不安障害の方がどんな仕事をしているのか。

ぜひ参考にしたいところですね。

下記は、社会不安障害の方が実際にしている仕事です。仕事が続かないと悩んでる方は是非参考にしてみてください。

（前項【社会不安障害の方に向いている仕事】で挙げた仕事は除いています）

新聞配達

事務職

保育士

学童保育支援員

など

これらの仕事は、人と接する仕事です。周囲の理解者も、ゼロではないかもしれませんが、多い方ではありません。

なぜこういった職場で働けているのでしょうか。

それは、社会不安障害の方が、さまざまな『支援』を利用して仕事を探しているからです。

社会不安障害の方向け、仕事の探し方

社会不安障害の方が仕事（転職先）を探す際は、『支援』を受けながら仕事探しをすることをおすすめします。

そこで、社会不安障害の方が支援を受けながらできる仕事の探し方を6つご紹介します。

一つ一つ、詳しく見ていきましょう。

①ハローワークで探す

ハローワークには、一般雇用の求人はもちろん、障害者雇用の求人も多くあります。

そして、ハローワーク内では下記の支援が実施されています。

ⅰ.障害者トライアル雇用事業

会社が障害のある方を一定期間（原則3ヵ月）試行期間として雇用し、そのまま継続雇用に移行することを目的とした事業です。

この事業には『障害者短時間トライアル』というコースがあります。

これは「最初は、週の労働時間を週10時間~20時間までとする。トライアル期間中に労働時間、週20時間以上を目指す。」というものです。

ⅱ.『精神障害者雇用トータルサポーター』からの支援

『精神障害者雇用トータルサポーター』とは、精神障害の専門家のことです。

『精神障害者雇用トータルサポーター』は、下記の支援を行います。

【求職者に対する支援】

【その他】

つまり、『精神障害者雇用トータルサポーター』は

雇用に関するデータを集め、それをもとに「求職者」と「事業者」へ支援を行っています。

参照：厚生労働省『精神障害者の雇用を取り巻く状況』

②就労移行事業所の利用

就労移行事業所は、「一般企業への就職を目指している、65歳未満の障害をお持ちの方」を対象に、就職に向けた全般的なサポートを行っています。

利用者は、就労移行事業所へ通って支援を受けます。支援内容は下記の通りです。

前提➡『個別支援計画』に基づき、

ただし、利用料（※1）が発生するので注意してください。

③就労定着支援の利用

就職をしたあとのサポートを行います。支援内容は下記の通りです。

など

対象者は、就労移行支援事業所など（就労継続支援、生活介護、自主訓練）を経て、『一般就労』した人です。

つまり、『就労定着支援』単体の利用はできません。また、『障害者雇用』で就職した方も利用できません。

事業を行っている場所は、自治体によって違います。

（就労移行支援事業所や就労継続支援事業所、生活介護事業所、自主訓練事業所）

利用を検討している場合は、事業所や自治体に問い合わせてみてください。

ただ、これも利用料（※1）が発生しますので注意してください。

※1 障害者の利用者負担

参照：厚生労働省『障害者の利用者負担』

※3人世帯で障害者基礎年金1級受給の場合、収入が概ね300万円以下の世帯が対象。
※収入が、おおむね600万以下の世帯が対象。
※入所施設利用者（20歳以上）、グループホーム、ケアホーム利用者は、市町村民税課税世帯の場合「一般2」。

④障害者就業・生活支援センターの利用

障害を持つ方に対し、就業と生活面で、相談・支援を行っています。

つまり、障害者就業・生活支援センターには『就労支援員』と『生活支援員』が配置されています。

それぞれは下記の支援を行っています。

【就労面（就労支援員）】

【生活面（生活支援員）】

利用料は無料です。

⑤就労継続支援事業所の利用

就労継続支援事業所は、「障害があることにより一般企業に雇用されることが難しい方に対し、就労機会を提供する」ための事業所です。

ここで『就労に関する知識』と『能力の向上』を図り、一般企業に就職することを主な目的にしています。

就労継続支援は、下記の2つに分かれます。

就労継続支援A型

就労継続支援B型

両者の違いは「雇用関係の有無」です。

A型は雇用契約に基づいて働き、（＝最低賃金が保証）、
B型は雇用契約を結ばずに働きます（≠最低賃金）。

利用者の障害の程度や特性によって、A型かB型か分かれます。

詳しくは、別記事を参照してください。

就労継続支援A型を知り、就職の幅を広げよう！

一般就労への第1歩！就労継続支援B型で活躍しよう！

⑥『障害をお持ち方専門の求人サイト（エージェント）』を利用する

障害を持つ方専門の求人サイト（エージェント）には、『障害者雇用』の求人が多く登録されています。

個人に担当者がつき、その方に最適な仕事を紹介してくれます。

『就労移行支援』や『障害者就業・生活支援センター』で仕事を探すと、基本的には「ハローワークに登録されている求人に応募する」という形になります。

つまり、結局は『ハローワーク』にある求人の中から探すということです。

しかし『障害をお持ちの方専門の求人サイト（エージェント）』には、『ハローワーク』にはない求人が多く登録されています。つまり、「職業選択の幅が広がる」ということになりますね。

ちなみに、数あるエージェントの中でおすすめするならば、以下のエージェントをおすすめしたいと思います。

【まとめ】社会不安障害の方におすすめな仕事は『支援を受けてできる仕事』です！

今回ご紹介した内容をまとめます。

【さまざまな支援】

社会不安障害をお持ちの方が仕事をするうえで大切なことは、「無理をしないこと」です。

この2つのどちらか、あるいは両方を踏まえることで、無理せず働き続けることが可能になります。

すごく簡単ですよね。では、いますぐに行動を開始してください。早く行動を開始し、1日でも早くよい職場に巡り合いましょう。

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