年収800万の職業はきつい？楽な仕事はあるのか【2023最新】

国税庁の調査によると、給与所得者の平均年収は正規雇用で503万円年収800万は、その平均をはるかに上回っている数字です。

年収800万を稼ぐ方は全体の2.5％ほどであり、自由に使えるお金が多く残る高収入ラインといえるでしょう。

そこでこの記事では、年収800万円を稼げるのはどんな仕事なの？！楽な仕事はあるの？という疑問について解説します。

年収800万円を超える人の割合は2.5％

国税庁による令和3年度分の「民間給与実態統計調査」では、年収800万円以上～900万円以下の人は、全体の2.5％。

企業規模別にみると、資本金が2000万円未満の会社は年収800～900万円の人が1.53％に対し、10億円以上の大企業の場合は7.03％も。

従業員の人数別でみても、従業員の人数が多い企業のほうが、年収800万円～900万円以下の給与をもらっている人の割合が高くなっています。

これらの数値を見てみると、企業規模や人数の大きさに比例して、収入が高い人の割合が多くなることが分かります。

*参照：国税庁『民間給与実態統計調査結果』

仕事一覧｜年収800万円を稼ぐことができる業種

国税庁の業種別の給与階級別構成割合統計をもとに、年収800万円を稼ぎやすい業界を紹介します。

*参照：国税庁『民間給与実態統計調査結果』

インフラ業界

年収800万円を稼ぎやすい業界のひとつに、インフラ業界が挙げられます。

インフラ業界とは、電気・ガス・水道などの、ライフラインに関わる業界のことです。

電気・ガス・水道は私たちの生活において必要不可欠なので、景気に左右されることがありません。

そのため、経営が安定している大手企業が多いことから、従業員のお給料も高く設定されている場合が多いです。

金融・保険業界

金融業界・保険業界も、年収800万円を稼ぎやすい業界といえます。

金融商品や保険商品は、それぞれの商品でノルマが定められていることが多いです。

ノルマが厳しいぶん基本給自体が高い企業や、成績に応じてインセンティブが出す企業が多いため、自身の頑張り次第で年収を上げやすい業界でしょう。

IT・Web業界

年収800万を稼ぎやすい業界のなかには、IT・Web業界もあります。

近年デジタル化が進んでいることから、IT・Web業界の需要が高まっています。

専門職ですが、人手が追いついていない状況なので未経験OKとしている企業が多いです。

比較的給料も高く、入社してからスキルを身に付ければいいので今が狙い目といえます。

ほとんどデスクワークになるので、内勤を希望する方にオススメしたい仕事です。

仕事一覧｜年収800万円を手にできる職種

ここでは、年収800万円を稼ぐ安い職種を紹介します。

エンジニア職

IT・Web業界のなかでも、エンジニア職は高収入を狙いやすい業界です。

デジタル化がどんどん進んでいることで需要が高まり続けている業界ですが、その一方で、エンジニアの人手不足が続いています。

そのため、専門職で比較的給料が高いお仕事ですが、現在は未経験可として積極採用している企業が多いです。

営業職

年収800万以上を稼ぎやすい職種には、営業職があげられます。

営業の魅力は、年齢やこれまでのスキルなどを問わず、自分の努力次第でお給料を上げられるところでしょう。

というのも、営業職ではインセンティブ給を設けている会社が多いです。

売上を上げた分だけ基本給にプラスして報奨金が入るので、やりがいを保ちながら働くことができるでしょう。

コミュニケーション能力が高い方であれば、未経験でも採用される可能性が高いです。

製薬会社のMR・研究職

薬という特殊な商品を売り込むため、病院などの医療施設をまわるMR。薬を扱うので、薬についての最新の知識は常に頭の中に入れておく必要があります。

MRの経験者で同業界に転職したい人はもちろん、営業職の経験者、医薬品開発関連の経験者でもチャンスがあります。

また、日々新しい薬の開発に取り組んでいる研究職も高収入。新卒でも非常に狭い門ですが、大学時代にバイオ研究など何らかの研究に携わった経験者に門戸を開いている場合もあります。

財務・経理職

管理職候補やマネージャークラスの財務経理など、あまり業種に関係なく高収入なのが財務・経理の職種。経験者採用が多いので、キャリアアップをはかりたい人にはチャンスと言えます。

年収800万円の手取り額はどのくらい？

年収が800万円稼ぐ人の手取り額は、600万円～630万円が目安となるようです。

年収が800万円でも、雇用保険・健康保険・厚生年金などの社会保険料や、所得税・住民税などを引いたものが手取り額になります。

下記は、【企業に勤める40代の男性】を例にとっておおよその手取り額です。

600万円以上の手取りが見込めるということは、日常生活に不自由はなく、住宅の購入や子供の教育費、レジャーや貯蓄などに充てられる額が増えますね。

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