世界の国の中でも、トップクラスのGDPを誇っているアメリカ。自分の可能性にチャレンジしたい人にはピッタリの環境といえるでしょう。
日本人がアメリカで働くには?
アメリカにある日本企業を探すには?
アメリカで就職を成功させるためにはどのようなことに気をつければいいのか?ポイントをご紹介していきます。
コロナ禍中は、失業率が3%台から15%近くまで跳ね上がったアメリカ。しかし、2022年5月時点は失業率3.6%となりコロナ禍前までの水準に近づきました。
また、2022年4月の賃金は1年前より5.5%上昇しています。
現在は求人も賃金も増えて、海外就職を目指すチャンスとなっています。
日本人に人気なのは、ニューヨーク、ロサンゼルス、サンフランシスコ、ハワイ、グアムの5都市です。ここでは、各都市の就職事情を紹介します。
都市 | 日本人向け求人量 | 就職難易度 |
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ニューヨーク(NY) | ||
ロサンゼルス(LA) | ||
サンフランシスコ | ||
ハワイ | ||
グアム |
アメリカでの就職・転職を考える日本人に一番人気の街がNYです。
全米でみれば日系企業や日本食レストランなども数多く集まっており、年齢に関係なく、日本人が働ける機会は多いほうといえます。
外国人の雇用に積極的な現地企業や国際機関なども数多く集まっています。
ただし就労ビザをサポートしてまで外国人を雇用する企業は限られるのが現状です。
世界を代表する大都会
LAは日本人や日系人の人口がもっとも多い都市です。
日系企業や日本食レストランやスーパーなどもたくさん集まっています。日本人が就職・転職できる機会は多い方といえます。
ただし就労ビザをサポートしてまで日本人を雇用する企業は限られてきますので、機会が多いからといって転職は甘くはありません。
世界の流行発信都市
ロサンゼルスほどではないものの、日本人や日系人の人口が多い都市。日系企業や日本食レストラン、スーパーなどもたくさん集まっています。
シリコン・バレーには、アップル、グーグル、Facebookなど名だたるIT企業が集まっています。IT系の専門技術や経験がある方が目指すことの多い地域です。
観光だけでなく、IT産業の中心地
ハワイは日本人や日系人の人口が多いので、日系企業や日本食レストランも数多くあります。しかし永住している日本人の人口も多いため就職率は高いですが、それだけ競争率も高くなります。
また、観光業が盛んで日本人観光客をターゲットにしたレストランやアパレル、ギフトショップでの接客業もありますが高い月給は期待できません。稼ぎたいならアメリカ本土での就職・転職を目指しましょう。
物価は高いが、給与は安い?!
グアムは日本人観光客が多い地域です。そのため、日本人観光客を担当するホスピタリティ系・接客業・ツアーガイドなどの仕事がメインになります。
しかし、ハワイと同様にアメリカ本土と比べて給与設定が低いため高い月給は期待できません。
稼ぎたいならアメリカ本土での就職・転職を目指しましょう。
日本からも近いリゾート地
アメリカで日本人が就職しやすいのは、以下のような職種(分野)です。
これらは、「STEM」と呼ばれる分野で、かつ学位が必要な職種です。STEMとは、サイエンス(S)、テクノロジー(T)、エンジニアリング(E)、数学(M)の分野の総称で、アメリカではこれらの分野を総合的に勉強するSTEM教育が盛んです。
アメリカでも不足しているエンジニア職であれば、非常に就職がしやすいといえるでしょう。
その場合、エージェントサービスなどに登録しておくだけでオファーがもらえる可能性があります。
在米日系企業で働きたいと思う日本人も多いはず。賢い人は「アメリカ転職に強いエージェントサイト」を利用しています。
やみくもに求人情報を探してもなかなかいい企業には出会えません。
また現在日本で仕事をしているなら、今の職場を辞める前にアメリカでの仕事を探すのが賢明です。
ただし「転職エージェントってCMでもよく見るけど、たくさんあってどれを選べばいいかわからない」と思う人もいるでしょう。
ここでは、数多くあるサービスの中から「アメリカの就職に強い」という観点から厳選した2社を紹介します。
CMでもおなじみのビズリーチは、年収500万円以上の求人を扱う会員制の転職サイト。
レジュメ(職務経歴書)を見た企業やヘッドハンターからの直接スカウトが届きます。
人気の求人やおすすめの独占求人は会員だけに公開。大手優良企業をはじめとした、グローバル人材向けの海外採用の実績多数。
実際にアメリカ・カナダ地域の求人を見てみると、「年収800万以上のエンジニア」や「年収800万以上のグローバル人事職」、「年収1400万以上の現地駐在CEO」などがヒットしました(2023年7月時点)。
「せっかくアメリカで働くのなら、年収アップしたい!」
そう思う人はビズリーチの利用がおすすめです。
より良いスカウトを受けるにはレジュメを詳細に記載することがポイントですよ。
年齢 | 全世代対応 |
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特徴 | スカウト中心なので内定率が高い、求人の質が良い |
リクルートエージェントは、言わずと知れた業界大手の転職エージェント。
アメリカ駐在の求人を検索してみると、車両機器メーカーのヒューストン駐在員(600~900万円)、FA機器メーカーの技術営業(年収600~1000万円)、大手出版グループの編集業務(年収800~1200万円)など、日系企業が多くヒットしました(2024年3月時点)。
「現地企業よりも、福利厚生がしっかりしている日系企業で働きたい」
「日系企業の方が周りに日本人がいて安心できる」
そう思う人は、リクルートエージェントを利用して日系企業のアメリカ求人を紹介してもらいましょう。
年齢 | 全世代対応 |
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特徴 | 日系企業の求人が多い |
アメリカ就職のためにはこれからご紹介する7つのことが欠かせません。まずはしっかり準備をしておきましょう。
大退職時代と言われているアメリカ。現在のアメリカは今の仕事よりも、より良い環境・待遇を求め転職する人が多いのです。売り手市場ということで仕事を選びやすい状況にはあります。
しかし人手不足でもあり、しっかりと自分が求める企業に出会い就職しなければ、忙しい職場に就職してしまったり、ミスマッチでの転職失敗もありえます。事前にしっかりと企業研究と自己分析をし、後悔の起きない転職にしましょう。
突出した人材であると雇用主に認めてもらうために、自身の市場価値を高めることが必要です。市場価値を高めるには、自己プロデュースが出来なければなりません。
自分の得意分野や、これまでの職務経験に関連した資格や知識、現在でもスキルアップしている事などをきちんと説明できるようにしましょう。
アメリカは人手不足のため、より高い給料での就職が期待できます。自分と企業の「相性が良い」というアピールができる様事前に企業研究をしておき、よりよい条件での就職を目指しましょう。
広大な土地を持つアメリカでは、日本よりもリモートワーク勤務の方が多く存在します。お互い顔を合わすことなく作業するため、コミュニケーション能力が問われます。いかにしてチーム力を維持するのが課題となります。
国によって企業によってチャットツールは様々。そこでそれぞれのチャット機能を駆使してチーム力を上げるように使いこなさなければならいでしょう。
対面で仕事をしていた時は雑談もあり、同じ仕事でもそれがないことでスムーズに進めれらないハプニングもあります。リモートワークの中でも
連帯意識を高められるように、仕事の合間にちょっと雑談を取り入れてみてはいかかでしょうか。
なんと言っても欠かせないのが英語力です。TOEICなら850点程度で面接・就職後のコミュニケーションもとれるレベルとなるので、その点数は目指していきましょう。現地にある日系企業であれば600点程度でも就職可能かもしれませんが、点数が多いに越したことはありません。
ただ、ビザの取得と転職先を決定できなければ、英語力があってもアメリカ就職は叶いません。まずはビザ取得と自分の能力にあった転職先を見つけることが重要です。「英語力をつけてからビザ取得や転職活動をしよう」と考えず、ビザ取得・転職活動と並行して勉強を行うようにしましょう。
アメリカでの就職は就労ビザがなければお話になりませんので、まずは就労ビザ取得を最優先で取り組むことが重要です。
アメリカの就労ビザは、H、L、O、P、Q、R と大きく分けて5種類あります。一般的な就職で取得するのは、H-1Bビザで、既に働いている会社の企業内転勤でアメリカに就労する場合はL-1ビザとなります。
H-1Bビザは特殊技能職で、専門職に就くためにアメリカに来る方向けのビザとなります。このビザ取得には、専門分野の学士号以上の学位か職務経験が必要となります。学位と異なる職種の就職を狙ってもビザがおりませんので、注意しましょう。
その専攻の学士・修士・博士号を持っている証明が必要ですから、卒業証明書、成績証明書などは余分に用意しておくことをおすすめします。学位に応じて給与のベースが異なるため、より高い学位があれば、最初から高い年収で勤務をスタートできます。学校のレベルよりも、専攻と応募職種のフィット感がビザ発給には重視されることも覚えておきましょう。
ビザの申請手続きは2020年受付(2021年度)分からは申請前登録制度を実施するようになりました。これはスポンサーとなる会社と個人が行う登録で、登録費用が登録する1人につき10ドルかかり、すべてオンライン申請となります。申請の期間は3月からとなっています。アメリカの経済状況により、数日で締め切られることもあるため随時最新状況を確認する必要があります。
H-1Bビザは上限を超えての申請が多く抽選となるため、勤務している企業で転勤を狙うなどビザ取得の路線を切り替えることも検討してみてください。
LinkedInなどのサービスに登録する際は、常にプロフィールを更新しておきましょう。エンジニアの場合はGitHubに登録し、自分のコードを見てもらえる状況を作っておくと企業からオファーがかかりやすいです。
日本でアメリカ求人を探すなら、ビズリーチ・リクルートエージェントなどがあります。
日本の大学を卒業してアメリカでの就職を考えているなら、経験もビザもないため、かなり厳しいことが予想されます。アメリカの大学院に進学する、日本企業に就職してアメリカ転勤を目指す方がアメリカでの就職可能性を上げられるでしょう。
アメリカに留学していて新卒でアメリカ就職を目指す場合はインターンからスタートし、企業にビザのスポンサーになっていただけるような働きを見せることが重要です。
アメリカ企業では実績を持っていない新卒学生が就職を目指す場合、インターンが必須となります。
留学生でF-1 、M-1ビザ持っている人が1年学校に通うともらえる(語学学校を除く)のが、就学中に就労可能なcurricular Practical Training、卒業後に就労可能なOptional Practical Trainingの2つのビザです。
上記2つは他ビザと同じく、専攻分野に関連する職種に就けるという決まりがあります。就業先の相談や申請などは、学校のインターナショナルオフィスで行ってください。
卒業後に就労可能なOptional Practical Trainingの有効期限は、申請書のスタート日からMビザは6ヶ月、Fビザは365日間まで有効となっています。
しかし、申請書のスタート日から90日以内に勤務先が決まらなければ即刻帰国しなければならないという決まりがあるため、めぼしい勤務先を先に見つけておくことが重要です。
OPTは大学を卒業したときに願書を出せば就労ビザとして1年有効に使えます。1年以下しか勤務できない人を雇いたいというところは少ないため、OPTがあっても仕事に就くのはとても厳しいです。
また、OPTで勤務できる仕事は内容が作業系のことも多いため、あまりキャリアアップにつながらない可能性があります。
就職先を探すとき、募集要項にはエントリーレベル・インターミディエイト(ミッドレベル)・シニアレベルの3種類があり、新卒の場合はエントリーレベルが対象となります。
ここにも中途のアメリカ人が応募してくるため、「アメリカ人ではなく日本人の自分を採用するメリットは?」という観点でアピールする必要があります。
その他、留学生向けのキャリアフォーラムに参加し、企業とのコネクションを作っておくのもおすすめです。出展企業は200社程度、参加者は1万人程度いますので少しでも有効な就職活動ができるように早めに会場にいくことをおすすめします。
開場の1時間半前に到着しておくと先頭の方に並べる可能性が高いです。また、時間が許すようであれば全日程に参加し、多くの企業とコンタクトをとっておきましょう。
卒業年次が近くなくても、企業がどのようなことを求めているのかの感度を高めるために足を運んでみるのもおすすめです。当日そのまま面接にという流れになることもあるため、レジュメは用意していきましょう。
また、企業の担当者から生の情報収集ができる貴重な機会ですから積極的に質問をしてください。どんな思いを持って採用しているのかなど、今後の就職活動に役立つ情報が収集できます。
A. 就業経験があれば雇用先がスポンサーになってくれる、あるいは自分のスキルの高さによってアメリカに利益をもたらせると判断してもらえれば永住権を取得できる可能性があります。そうすれば、就労ビザに足を引っ張られることなくアメリカでの就職ができます。
A. アメリカで不足している技術や専門の知識を持っていれば、日本よりも高い給料をもらえる可能性があります。さらに修士・博士号を持っていれば、それだけで給料のベースが高くなるため、さらに高収入を得られる可能性もあります。
A. 田舎の一軒家などなら日本よりも広い家が手に入ります。都心部では家賃がとても高いため、広い家を手に入れるのは難しいかもしれませんが、郊外であれば国土が広い国ならではの快適な環境を享受できるでしょう。
A. 高いです。都心部の場合は特に物価が高い傾向にあります。また、日本食材は特に高い価格設定となっていることが多いため、日本食ばかりを好んで食べていると生活費が高くなる可能性があるでしょう。
A. はい。都心部は物価も高いですが家賃がとても高い傾向にあります。日本であれば家賃がかなり安くなるような古い建物であっても、アメリカの場合そうではないことも多いです。暮らすエリアによって大きく生活費が変わります。
逆に家賃が安い地域に住もうと考えると治安が悪い傾向にあるため、治安と家賃相場のバランスをよく見て選ぶことが重要です。日本とは違って銃社会でもあるため、少し条件が悪くても治安の良い場所を選んで生活するようにしましょう。
A. 間違いなく高いです。日本のように保険加入が強制ではないためです。保険に入っていても日本とは比べ物にならないほど高いので、注意しましょう。盲腸の手術で数百万かかる場合もあるため、日本にいるうちに大きな手術の可能性があるものは済ませておくことをおすすめします。