みなさんは「海外で働いてみたいな」と思ったことはありますか。
グローバル化が進む今、日本以外で働くことに対して憧れを抱く方もいるはず。
でも、身の回りの日本人はほとんど国内で働くので、どんな仕事なら海外に行けるのかという情報をみつけるのは意外に難しいですよね。
本記事では、「海外に行ける仕事」を業界や職種別に紹介します。
どういう準備をすればそれらの仕事に就けるのかも解説するのでぜひ参考にしてください。
海外での仕事の経験から広い視野を持てるようになって、今後の人生を楽しんでくださいね。
海外に行ける仕事や会社には、いくつかの特徴があります。
仕事や会社の特徴3つ
以下でそれぞれについて見ていきましょう。
海外に行ける会社は、海外に拠点がある日系企業である場合が多いです。
海外のマーケットにも進出しようという企業であれば、さまざまな職種・役職で現地の拠点へ駐在員を送るシステムになっているでしょう。
そのポジションに就ければ、海外で仕事ができることとなります。
外国企業が一定以上出資している、いわゆる外資系の企業に入社すれば、海外に行って仕事ができる可能性があります。
出資している企業は海外に本社を置いているので、その本社での業務に必要とされることがあれば海外に行くことになります。
ただし、日本で設立された法人に採用されている以上、基本的には日本での業務を期待されていることが実情です。
海外に関わる仕事をしているという特徴を持った企業であれば、海外に行って仕事をしてくるという業務は生まれます。
国内の企業であっても、海外へ行くサービスを提供していたり、国内で販売する商品や資源を手に入れるために海外に行くことはあるからです。
そのような業務を任されるポジションになれば、出張などで海外へ行くことはあります。
業界という観点からすると、海外に行ける仕事には具体的にどんなものがあるでしょうか。
以下でそれぞれについて見ていきましょう。
製造業の大企業(大手メーカー)では、海外に行ける機会が多くあります。
人件費が抑えられることから海外に生産工場を建てていて、駐在員を置いて営業および工場での管理をしていたりします。
企業例…トヨタ自動車、ソニー(電機メーカー)
商社のなかでも、特に総合商社は海外へ行って活躍できる業界の代表例です。
自社製品を海外企業に売り込む以外に、現地で資源や商品を仕入れて日本で卸す「トレーディング」と呼ばれる業務、子会社化した現地法人の経営などに関わります。
企業例…三菱商事、伊藤忠商事
海外に行く仕事として、航空業界も忘れてはいけませんね。
航空機のスタッフになれば、実際に同乗して消費者が海外に行く際のサービスを行うこととなります。
ただし、空港内で勤務するグランドスタッフや整備士は該当しないでしょう。
企業例…全日本空輸(ANA)、日本航空(JAL)
海外へのプランも用意する旅行会社も、海外に行ける業界のひとつです。
契約者に同行して現地での観光などがトラブルなく進められるように対処する業務を担当すれば、海外で仕事ができます。
企業例…JTB、HIS
エネルギー業界に入れば、海外に行って仕事をすることもあるでしょう。
電力・ガス・石油を扱うエネルギー業界では、途上国での資源の調達やインフラ整備、技術指導などの需要が引き続きあります。
企業例…東京電力、東京ガス、ENEOSホールディングス株式会社
建設業界も海外事業が多く、海外に行ける仕事に入ります。
建設業界にはゼネコン、デベロッパー、ハウスメーカーと種類がありますが、中でも大手ゼネコンが海外に行ける仕事といえます。
日本のゼネコンの技術力が評価され、途上国において、まちづくりに関わる土木工事や建設工事を担っています。
また、そのような工事の技術者を現地で育成する仕事も生まれています。
企業例…鹿島建設、大林組
海運業界の中にも海外に行って仕事ができる職種は存在します。
船舶で物資の運搬を行う海運業は、日本の輸出入のほとんどを担っている重要な役割のある業界です。
実際に海外へ行って仕事をするのは、海運業の中でも船の上で仕事をする海上職が該当します。
企業例…日本郵船、商船三井
損害保険の業界も海外へ行ける仕事となってきています。
不慮の事故や災害に備える損害保険。
少子高齢化により国内マーケットだけでは足りず、海外マーケットへの進出を進めている企業が増えています。
海外の支店へ派遣され、現地でのマーケット開拓をまかされることも。
企業例…東京海上日動、損保ジャパン
金融業界の中で、投資銀行も海外に行ける仕事としては忘れてはいけない存在です。
金融の中でも有価証券を取り扱う業界で、多くの場合に海外支社を持っています。
社内での業績次第では海外へ派遣されることもあり得ます。
企業例…ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレー、野村ホールディングス
コンサルタント業界は、海外に行ける仕事の中に入ります。
企業が抱える課題によって、経営や業務プロセス、人事、マーケティングなど、支援する課題はさまざまです。
ただし、いずれにしても海外進出を狙う企業や海外法人をコンサルティングする業務は存在しています。
企業例…アビームコンサルティング、野村総合研究所(NRI)
IT業界も海外に行って仕事をするチャンスはあります。
IT業界のエンジニアにも、SEやアプリ制作におけるバックエンドおよびフロントエンドのエンジニア、インフラエンジニアなどさまざま存在します。
プログラミング言語は英語をベースに作られているので、外資系企業でもスキルがそのまま通用するという利点があります。
ですので、スキルが認められれば海外拠点で勤務することもありえますよ。
企業例…Yahoo、IBM
職種という観点からすると、海外に行ける仕事には具体的にどんなものがあるでしょうか。
以下でそれぞれについて見ていきましょう。
営業は、海外に行ける職種の代表例です。
自社のサービス・商品を売り込む営業職は、製造業や商社、保険会社などさまざまな業種において海外で必要となるものです。
生産管理も、海外に行ける職種です。
主に製造業で、原材料を調達し製造して出荷するまでの全体の管理を担います。
海外に建設された工場で管理者として駐在することとなります。
ものづくり系のエンジニア職も、海外に行って仕事ができる職種の一つです。
主に製造業で、海外の生産拠点にて現地の方に技術指導を行ったり、生産工程の効率の改善を指導したりするのが業務です。
客室乗務員になれば、海外に行くこと自体が仕事になりますね。
航空会社に客室乗務員として入社すれば、航空機内で接客などの業務を行います。
一定期間暮らすわけではありませんが、目的地やトランジット地点での自由時間では海外を楽しむことができるはずです。
ツアーコンダクターは、海外で仕事をする機会があります。
旅行会社に所属し、ツアーに参加する旅行客のサポートをする仕事です。
旅先が海外であれば、それに帯同してプラン通りに進められるようにトラブル回避や対応をするので、仕事の現場は海外になりますね。
業界にかかわらず、マーケティング職は場合によっては海外に行くこともあります。
顧客ターゲットが海外である場合には、その顧客ニーズを現地視察によってリサーチしなくてはなりません。
その意味で、自社のサービス・商品が海外向けであれば、海外に行く可能性は十分あります。
バイヤーも海外での仕事が多くなる職種。
主に商社や製造業で、現地に行って買い付けの商談をまとめてくる仕事です。
この交渉力とは別に、そもそも何を買い付ければ国内で売れるかも分析が必要なので、マーケティングの能力も必要となる職種です。
商品開発も海外で行う場合がある職種です。
海外向けの商品を開発するとき、国内で生産するよりも、現地でマーケット調査をしてその現地で開発までできるように海外法人と話をまとめてくることもあるのです。
航海士などの職も、海外に行ける仕事に入ります。
海運業界において、海上職はまさに輸出の際に船に乗って海外に向かう職業。
船の運航に関わる航海士、船内の機器を管理する機関士、無線を取り扱う通信士、それぞれ担う業務は異なりますが、すべて海外に行く仕事ですね。
通関士も海外で働ける仕事のひとつです。
製造会社や商社から依頼を受けて、税関に対して輸出入の申告手続きをする職業。
貿易事務からステップアップして目指すのが望ましいでしょう。
ただし、国内では日本の国家資格を取得すればいいのですが、海外で働くには現地の資格を取得しなくてはなりません。
種類はさまざまなITエンジニアになるのも、海外で仕事するための選択肢のひとつです。
業務に使われるプログラミング言語は英語で作成されているため、国内で身に付けたスキルをそのまま海外においても使うことができます。
海外拠点を持つ企業に就職すれば、スキル次第で海外への道が開かれるかもしれません。
今は国内で働いているけれど、これから海外に行ける仕事に転職する方法にはどんなものがあるでしょうか。
海外に行ける仕事に転職する方法
以下でそれぞれについて見ていきましょう。
転職の際、新卒ですぐに海外勤務が望めない業界では、同じ業界で将来のために実務経験を積んでおくことがおすすめです。
たとえば、エネルギー業界ではしっかりとした技術力をベースに指導をしなければならず、海外に行くまでにそれを身に付ける必要があるでしょう。
うまく転職するには、海外で交渉・アピールするための一定程度の語学力が必要です。
転職先に即戦力だと納得してもらえるように、英語を基本とした語学力やビジネスでのコミュニケーション力を養っておきましょう。
海外に行ける転職を成功させるには、海外転職に強い転職エージェントを利用しましょう。
おすすめの転職エージェント
以下でそれぞれについて見ていきましょう。
海外での勤務によって、さらなる年収アップを目指したい30代の人は、ビズリーチを使って転職活動するのがぴったりです。
ビズリーチは、経営幹部や管理職などの年収アップが期待できる求人だけを取り揃えているエージェントです。
職務経歴書を登録すれば、企業やヘッドハンターの方からスカウトされることもあり、意外な海外勤務の道がみつかるかもしれません。
転職にまつわる面倒なことはサポートを受けて転職を成功させて、海外での仕事にやりがいを感じるような充実した日々を送ってください。
公式サイト | https://www.bizreach.jp/ |
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おすすめポイント | 高収入求人を多数掲載。登録すればスカウトも届く。 |
豊富で幅広い求人から海外勤務ができる転職の可能性を探りたい人は、リクルートエージェントに登録してみるのが吉ですよ。
登録すれば専門のアドバイザーがあなたのアピールポイントをみつけて、海外の可能性もある企業からマッチしそうなところを厳選してくれます。
働きながら転職活動をしている方には、面接対策や日程調整、年収交渉まで任せられるのはありがたいはずですよね。
「どういう企業なら海外勤務の可能性があるの?」と思う方も、登録して専門家からのアドバイスをまず聞いてみてください。
知らなかったけど希望に合った転職先があるかもしれません。
公式サイト | https://www.r-agent.com/ |
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おすすめポイント | 転職成功実績No.1。
*厚生労働省「人材サービス総合サイト」における有料職業紹介事業者のうち無期雇用および4ヶ月以上の有期雇用の合計人数(2022年度実績を自社集計)2023年6月時点 非公開求人件数の多さも魅力。 |
大学卒業後に、新卒で海外に行ける仕事に就職する方法にはどんなものがあるでしょうか。
新卒で海外に行ける仕事に就職する方法
以下でそれぞれについて見ていきましょう。
就職を成功させるために、「本当に海外に派遣しても大丈夫か」企業側が納得するように、海外への適応力をアピールできるための準備をしましょう。
海外勤務は、単に語学力があるだけではなく、外国での文化や食事などの環境に適応する柔軟性や、長期で健康に働けるバイタリティーが必要。
語学力の向上に時間を割くとともに、海外への理解や体力作りにも取り組みましょう。
就職を成功させるには、実務経験が積めない分、就職する業界の業務に役立つ資格取得にチャレンジしましょう。
経験が積めないならば、スキルがあることを資格という客観的な事実で示すしかありません。
また職種によっては、資格が不可欠な場合もあります。
たとえば、ツアーコンダクターには旅程管理主任者資格が、通関士にはまさにその国家資格が必要となります。
新卒採用後にその業務に就きたいならば、入社前に資格を取得しておきましょう。
海外に行ける仕事に就きたい人は、そのことでいろいろと疑問・質問が浮かぶもの。
具体的にはどんなものがあるでしょうか。
以下でそれぞれについて回答します。
A.まずはTOEIC700点以上が目安となるといわれます。
ケースによって求められる実践的な英語のレベルは異なります。
日系企業の海外拠点であれば、英語のネイティブスピーカーとの会話もそれほど多くない場合もあり、TOEIC700点程度の能力でも通用するでしょう。
また、その現地がアジア圏など非ネイティブの国であれば、なおさら語学力のハードルは下がる傾向にあります。
しかし、英語が社内公用語の外資系企業などでは、単にTOEICで高得点を持っていても意味はなくて、ビジネス上の高度なスピーキング力が求められるので注意してください。
A. 営業職など限られた職種ですが可能なものはあります。
技術職などでは、同業界の同職種の経験がないと現地で指導することは現実的に難しい面があります。
しかし、営業職であれば、別の業界・職種で身に付けた交渉力や対応力をうまく転用すれば働くことは不可能ではありません。
同業界で経験を積んでいる人との差を意欲や行動量で補うことができれば、ちゃんと成果を出すことができるはずですよ。
本記事では、海外に行ける仕事を紹介し、その就職・転職のために必要なことを解説しました。
海外に行ける仕事もさまざまな種類があり、その業務内容もそれぞれ全く違うものです。
人によって向き不向きがあるので、最も大切なのはそれらの中から自分に合った仕事を見極めることです。
目指すべき仕事が決まったなら、それに向かって語学力などの準備を始めてください。
海外で働くことは新しい視点を与えてくれるすばらしい経験になって、あなたの人生をより楽しいものにしてくれるはずです。